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偶然手にした一冊が、自分の世界を広げてくれることもある。

まったくその通りだと思う。「本は知識や教養を高め、人として成長するのに不可欠な存在だ」ともある。これにも同意する。引用は、読売新聞の社説「書店の減少 大切な文化の拠点を守りたい」（4/20）から。

ただ、「本との出会いの場である書店」「文化の拠点」と、あたかも本があるのは書店だけのように書くのには違和感を覚える。そうではないだろう。この社説にも「インターネットによる本の販売や電子書籍の普及」と書いているし、図書館は学校にも街にもある。

かつて、本を入手するには写本するしか手がなかった時代があった。貸本屋が繁盛した時代もあった。時代の移り変わりとともに、本をどうやって入手するか、どうやって読むか、それは変化して行く。ネットを介して本を買い、インターネット上で本を読む、それが主流になる時代がすぐそこまで来ている。

新聞が、「書店の灯を消さないために」と、この社説を書いたのには切実な思いがあるに違いない。発行部数の減少が続き、紙の新聞も消え行く運命にある。書店を取り巻く深刻な状況は他人事ではないのだろう。

さて、4/15週、在京六紙の社説は、そのほかに、イランの大規模攻撃、衆院3補選、水原元通訳訴追、裏金再発防止策、LINEの情報流出、円安の深刻化、トランプ氏公判、イランとイスラエルの応酬などを話題にした。

＃ 六紙社説、ニュース砂漠（いずれもサイト内）

陸上自衛隊の第32普通科連隊が、SNSの投稿で「大東亜戦争」という表現を用いた。「侵略戦争の正当化」などと議論を呼び、部隊はこの言葉を削除して投稿し直した。

本件に関して在京六紙の社説がどう述べているか見てみよう。

「陸自部隊が公式アカウントで一時的とはいえ聖戦思想を疑われかねない投稿をしたことは深刻である」、「自衛隊の歴史観を憂う」（東4/10）。

「今、太平洋戦争の使用例が多いからといって、大東亜戦争の使用を問題視するのはあまりに狭量で自虐的」、「何の問題もなく戦争自体の賛美でもない」。「自由の国日本で、言葉狩りによって表現の変更が強いられてしまったのは残念だ」（産4/10）

これは歴史的な用語だろう、政府は一般に公文書では使用しない。そうであれば「自衛隊員を含む公務員が公に発信することは適切でないと言わざるを得ない。そうした歴史的文脈に思いが至らないとしたら、それこそが、戦争の記憶の風化といえよう」（朝4/13）

色々な意見があっていいと思う。私自身は、「大東亜戦争」は基本的に使わない。「先の大戦」とか「二次大戦」と言うようにしている。

問題の投稿では「大東亜戦争最大の激戦地硫黄島」という表現だったようだ。もしこれが当初から「かつて大東亜戦争と呼ばれ、今は太平洋戦争と言われることが多い戦いで最大の激戦地だった硫黄島」と書かれていたら、どうだったろう。物議を醸したのだろうか。ふとそんなことを思った。

さて、4/8週の六紙社説は、そのほかに、ガザ戦闘半年、紅麹問題と機能性表示食品、再び国策旅客機構想、国立大学政策、少子化対策法案、日米首脳会談、日米比の安保協力、韓国与党大敗などを話題にした。

＃ 六紙社説、せんそうをよむ（いずれもサイト内）

政府は、外国からの武力攻撃を想定したシェルター（避難施設）の整備に関する基本方針と技術ガイドラインをまとめた。在京六紙の社説もこれを採り上げている。

中国は台湾への圧力を強めている。「台湾有事が現実となれば、先島諸島への影響は避けられない。政府がこの地域にシェルターを優先的に整備することは妥当だ」（読4/3）。まず対象となっているのは先島諸島の5市町村、宮古島市、石垣市、竹富町、与那国町、そして多良間村。

先島諸島だけでいいのか。「政府方針には不十分な点がある」、「沖縄本島へ攻撃が及ぶことも想定し、整備を急ぐべきだ」（産4/6）

まずはそうなんだろうけれど、政府方針にせよ、社説の論説にせよ、甘くはないか。

北朝鮮のミサイルは、米国にも届くのだから日本列島を十分にカバーする。試射により精度向上に余念がない。中国の巡航ミサイルに至っては、航行中の艦艇にさえ命中させられる精度だ。もちろん日本全土を射程に収める。ボタン一つで、日本中の基地や都市を、極めて正確に攻撃できる。整備すべきシェルターは、もはや、沖縄だけどうのこうのと言ってる段階ではない。

ではどうする。「先島諸島に限らず」（読4/3）、「沖縄のみならず」（朝4/1）、「沖縄に限らず、全国的な整備も必要」（産4/6）。社説はそう書くが、そんなことやってたらいくらお金があっても足りない。都市が先、そっちは後、と優先順位の議論でもするのか。

「万一への備えは大切だが、住民の命を守る確実な手段は戦争を起こさせないことだ。外交を含めた万全の努力が求められる」（朝4/1）。ホントに整えるべきはこれだろう。

さて、4/1週の六紙社説は、そのほかに、能登の復興、金利の復活、USスチール買収その行方、新入社・新入学、対北安保理パネル決議案否決、イラン大使館への空爆、川勝静岡県知事辞意、台湾で大地震（沖縄で津波警報）、自民の裏金議員処分、岡口判事罷免判決などを話題にした。

＃ 六紙社説、社説の安保問題、21年、平和は槍で得るものなのか（いずれもサイト内）

2人に共通するのは、自分の相撲を貫こうとする姿勢だろう。小細工せず、真っ向勝負。それが余計な迷いを払って、快進撃につながっている

古い友人からも、この春場所は「面白い」と連絡をもらっていたものの、色々あってまったく関心を向けられなかった。引用は、東京新聞の社説「尊富士と大の里 電車道の土俵人生を」（3/26）から。すごいことになってたんだな。

大相撲の春場所、24歳の尊富士が新入幕優勝を果たした。最後まで賜杯を争ったのは23歳で幕内2場所目の大の里。片やちょんまげ姿、片やざんばら髪の2人が「歴史的な熱闘で、大相撲の魅力と面白さを再確認させてくれた」（東3/26）。

「新入幕力士の優勝は、１９１４年夏場所の元関脇両国以来、１１０年ぶり２度目の快挙だという」、殊勲、敢闘、技能の三賞も総なめで記録ずくめ、「久しぶりに大相撲の魅力を堪能したファンも多かったのではないか」（読3/25）。

若い力が旋風を巻き起こした、その一方で、こういうことが指摘されている。「今場所の土俵では横綱、大関ら上位陣が精彩を欠いた」（毎3/26）。宮城野部屋での暴力事件発覚と親方の降格処分は「大相撲のイメージを大きく損ねた」（産3/25）。

さて、3/25週、在京六紙の社説は、そのほかに、ロシアで大規模テロ、戦闘機輸出の閣議決定、ガザの飢餓危機、大谷選手と水原通訳、地価上昇、同性カップルの権利、紅麹サプリの被害、小林製薬の会見、後半国会へ向けて、宝塚劇団のパワハラ、自民裏金問題（派閥幹部の再聴取、処分、森元首相）などを話題にした。

＃ 六紙社説、相撲（いずれもサイト内）

スウェーデンの調査機関V－Dem（多様な民主主義）研究所は2023年時点の「自由民主主義指数」が1985年の水準に後退したとする報告書を発表した。米国と旧ソ連による東西冷戦時代の状況に戻ったことを意味する。

世界で民主主義陣営の退潮が止まらない。東京新聞の社説、『「民主」指数低下 冷戦時代への逆行防げ』（3/21）から。

在京六紙の社説タイトルを「民主」の文字で検索。年始以来では15本がヒットした。

対立乗り越え民主主義の強さ示せ（経1/5）
新総統に頼氏 台湾の自由と民主を守れ（産1/14）
生成AI規制 民主主義を守るために（東1/15）
米大統領選 民主主義の力示す論戦を（産1/17）
クーデター3年 民主ミャンマーに戻せ（東1/31）
ミャンマー軍政 これ以上「民主」損なうな（産2/3）
インドネシア 民主化 後退させぬ道を（朝2/16）
インドネシア 民主政治後退させるな（東2/16）
週のはじめに考える インドは民主主義国か（東2/18）
トランプ氏圧勝 米国の民主主義は廃れたのか（読3/7）
カンボジア情勢 日本の期待裏切る民主化後退（読3/8）
バイデン氏の議会演説 米国の民主主義守れるか（毎3/9）
選挙の偽情報 ＡＩの悪用から民主主義守れ（読3/9）
「民主」指数低下 冷戦時代への逆行防げ（東3/21）
民主主義再興へ地道な努力を（経3/22）

これらタイトルをざっと見るだけでも、権威主義の強権体制がじわりじわり広がって来ていることが感じられる。

今年は多くの国で選挙が行われる「選挙イヤー」。中でも、11月の米大統領選で「トランプ前大統領が復活するか否かが民主主義の命運を握る」（東3/21）と言われている。

さて、3/18週の六紙社説は、そのほかに、プーチン露大統領5選、自民党大会、異次元緩和終結、解明進まぬ政倫審、北陸新幹線延伸、水俣病の司法判断、香港国家安全条例可決などを話題にした。

＃ 六紙社説、トランプ登場に備えよ（いずれもサイト内）