「五輪 中止の決断を」
- 2021/05/30 06:27
- カテゴリー：時の話題
人々が活動を制限され困難を強いられるなか、それでも五輪を開く意義はどこにあるのか。社説は、政府、都、組織委に説明するよう重ねて訴えたが、腑に落ちる答えはなかった。
我慢にも限界があると言わんばかりだ。朝日新聞の社説「夏の東京五輪 中止の決断を首相に求める」（5/26）から。今年1月まで遡って、同紙社説の内オリパラ関連を拾ってみた。
- 五輪の行方 現実踏まえた対応急げ（1/27）
- 女性差別発言 森会長の辞任を求める（2/5）
- 五輪組織委 混迷打開に刷新を急げ（2/11）
- 森会長辞任 目を覆うばかりの混迷（2/13）
- 橋本新会長 課題山積、厳しい船出（2/19）
- 五輪の混迷 大会の理念思い起こせ（3/20）
- 五輪組織委 市民に顔向けて仕事を（4/7）
- 五輪とコロナ これで開催できるのか（4/23）
- 五輪とコロナ 冷静な目で現実見る時（4/30）
- 五輪の可否 開催ありき 破綻あらわ（5/12）
- 夏の東京五輪 中止の決断を首相に求める（5/26）
1月、2月は、「急げ」「急げ」とエールを送り、さらに「課題山積」と叱咤激励する。この頃までは明確に開催賛成の立場だったろう。ところが、3月から雰囲気が替わる。タイトルを見る限り、「重ねて訴えた」と言うのはこの辺りからのようだ。
朝日新聞は、大会のオフィシャルパートナーだ。社説で大会中止を唱えても尚、そのスポンサーシップを続けるのだろうか。同紙では、紙面と事業は別物と嘯くのだろうか。
5/24週の六紙社説では、この朝日の一本が特に目を引いた。この週、ほかには、ベラルーシ強制着陸で記者拘束や、米韓首脳会談、ワクチン大規模接種、緊急事態宣言の再延長、改正少年法、性暴力から子供守る新法、などの話題があった。