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ペタライトは電気自動車（EV）の電池などに用いられるリチウムを含むために需要が増え、価格が数年前の5倍以上に高騰。また、調達先だったジンバブエの鉱山が中国の企業に買収され、現地から入手するのが難しくなった。

中日新聞の社説「萬古焼の原料難 ピンチこそチャンスに」（1/20）から。三重県四日市の焼き物「萬古焼（ばんこやき）」、その主力製品は土鍋。原料土にペタライトを4-5割ほど混ぜて耐熱性を高めている。

多くの陶磁器産地では、原料の枯渇問題が叫ばれる。先月の出張でも美濃や瀬戸で重大な関心事であることを実感した。実際に鉱量が減って来ている。鉱山周辺が商業施設などの造成で採掘できなくなっている。採掘業者の後継者不足。良土があっても採算割れするので掘らない。そんな話を行く先々で聞いた。土岐市の企業を訪ねた際には、他県のことでありながら、ずばりペタライトのことが話題になった。

沖縄の陶土は大丈夫だろうか。決して無尽蔵ではない。実際、ある原料土は近い将来に不足すると予測されている。また、枯渇の問題ではないものの、昨年、製土工場が台風6号で被災し製造がストップする事態となり、代替原料の検討を、急遽、行うことになった。幸い工場は数か月で完全復旧した。が、原料ソースを複数確保できていない、その危うさが露呈したのだった。

社説（中日、1/20）では、「先見性」が語られる。昭和の高度成長期、「炭から火力の強いガスに移ることに対応して、高温になっても割れにくい丈夫な鍋の開発に成功」。先人たちには先々のことを見る力があった。が、現代の我々は、「原料難」に対し後手にまわる。果たして効果的な対策を講じることはできるだろうか。

中日新聞と東京新聞は、基本的に同じ社説を掲載する。土曜日は、中日が2本の内1本、中部地方に関係する題材で書く。東京は、それを載せず、1本のみとなる。そうなることが多いようだ。今週もこの土鍋原料難の件は東京には掲載されなかった。

さて、1/15週、在京六紙の社説は、台湾新総統に頼氏、阪神大震災から29年、共産党田村新委員長、米大統領選、裏金事件で起訴、自民派閥解散、日航初の女性社長、月探査などを話題にした。

＃ 六紙社説、愛知・岐阜、2023年12月（いずれもサイト内）