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「ロウソクの科学」

  • 2025/12/22 06:01
  • カテゴリー:読み物
2007年の4月か5月、その頃だったと思う。ある大学の先生、経営学の教授、から、本との出会いについて語ってくださいと漠然とした問いがあった。それに対して以下のように答えたことを覚えている。私は化学メーカーで研究開発に携わって来た。ここに至るまでの原点を探ると、小学校時代の理科実験や、その頃に読んだファラデーの「ロウソクの科学」にまで遡ることができると思う、と。
 
元はクリスマス・レクチャーだったこの著作をまた読んでみようとProject Gutenbergのその項を開いた。読み始めて思い付いたことがあり、GoogleのAIに次のように尋ねてみた。
 
Q)マイケル・ファラデーが著した"The Chemical History of a Candle"(1861年)を村上春樹調に邦訳するとどうなりますか。その調子が特徴的に表れている箇所を5つほど例示してもらえませんか。The Project Gutenberg eBookの原文を用いてください。
 
すると、冒頭など5箇所を選び出した上で、各々を村上春樹調に訳してくれた。
 
村上春樹に続いて、同じ5箇所について、三島由紀夫、宮本輝、筒井康隆、森鴎外、山田風太郎、松本清張、中島敦、そして久生十蘭、各作家風の邦訳もお願いした。七五調や小学生向け解説風なども。一連の、Gemini(AI)による翻案は、2025/12/21に実施。
 
いずれも、それっぽくて随分楽しめた。いくつかを何回かに渡って披露しようと思う。まず最初に原文を載せることを考えたが、AIが用いた原文は、必ずしも指定したGutenberg版ではなく、どうやら「現代英語にリライトされた別のエディション」からも採られているようなので、そのままの引用は遠慮することにした。
 
代わりとして、AIが選び出した5箇所について、私なりに訳したものを載せておこう。今後掲載する◯◯風訳文の比較対象となるだろう。
 
素っ気ない訳文:「ロウソクの化学」
 
1. 冒頭
ロウソクの仕組みを考察することほど、自然の摂理を学ぶのに好適な入口はない。
 
2. 液溜まりについて
芯の根元に生じる窪みがとても良くできている。この窪みにロウが溶けた液体が溜まるようになっているからだ。別の器が用意されているわけではない。
 
3. 毛細管現象について
液体が上っていく様子が見えるだろう。ここに自然現象の一貫性や自由度を見て取ることができる。
 
4. ダストについて
このロウソクやそれが溶けた液体には、燃焼によっても消えることのないダストが含まれている。それが、炎に赤い彩りを添えることになる。
 
5. 結び
さあ、話はもう尽きつつある(何事にも終わりがあるものだ)、若い君たちにはぜひロウソクのように周りを照らす存在になって欲しいと希望を述べて講義を終えることにする。
 
つづく
 

安全保障と真の独立

在京六紙の社説では、安全保障に関してどんな意見が述べられているだろうか。この一週間では、例えば、こんなタイトルがあった、
 
自維政権下の憲法論議 改正急ぐ理由見当たらぬ(毎日、12/16)「9条の改正も議論」
臨時国会が閉幕 対中抑止へもっと議論を(産経、12/18)
官邸内から核保有発言 問われる首相の任命責任(毎日、12/20)
核持つべき発言 軽率のそしりを免れぬ(東京、12/20)
 
昨日朝、GoogleのAIモード(AI対話型検索)と少しディスカッションしてみた。
 
Q)自衛隊は事実上の軍隊であり、その存在を憲法に明示すべきという見解を持っている新聞はどれでしょう
 
その「見解を強く持っているのは、主に読売新聞と産経新聞です」。読売は「曖昧な現状を解消し、国家の安全保障の根幹を憲法に定めるべきという立場を鮮明にしています」。産経は「自衛隊を国防軍や軍隊として明確に位置づけるべきというさらに踏み込んだ主張を展開しています」。
日経は「自衛隊の明記を含む憲法改正の議論には前向きな姿勢を示していますが、実務的な観点や国民的合意の形成を重視する傾向があります」。朝日・毎日は「違憲の疑いを解消するという目的であっても、戦力の保持や武力行使の範囲が拡大する懸念があるとして、慎重または批判的な立場をとることが一般的です」。
 
Q)「慎重または批判的な立場をとる」朝日、毎日、さらに東京も加えて左派系3紙は、基本的な考えとして、戦力を放棄せよと言っているのでしょうか
 
「リベラル系(左派系)3紙は、現在の論調として自衛隊を直ちに廃止せよ(戦力放棄)と主張しているわけではありません」。「日本の独立を守るための必要最小限の自衛力(自衛隊)の保持については、事実上容認する立場をとっています」。「憲法の制約を外して、自衛隊を普通の『軍隊』に変えるべきではないという主張をしています」。
 
Q)軍隊、戦力、自衛力など、呼称はさておき、保持すべき「必要最小限」の武力がどの程度か、という議論なのでしょうか
 
「はい、まさにその通りです」。読売・産経は「敵基地攻撃能力(反撃能力)なども、自衛のために不可欠であれば必要最小限に含まれるべきだと主張します」。一方、リベラル系3紙は「専守防衛に徹するべきだという考え方です」。「どの新聞も日本を守るための力の必要性は否定していませんが、何を持てば(何をすれば)『やりすぎ(戦力)』になるのかというデッドラインの引き方が決定的に異なっている、というのが議論の本質です」。
現在の主な論点は、「防衛費の大幅増額」「殺傷能力のある武器輸出」「反撃能力(敵基地攻撃能力)の実装」など。
 
Q)防衛、抑止という点では、核兵器を保有するだけ(使わない)でも、かなりの効果が見込まれますが、それについて各紙の意見はどうですか
 
「2025年12月、高市政権の安全保障担当者が非公式の場で私は核を持つべきだと思っていると発言したことが報じられ、各紙の論調が改めて鮮明になりました」。「抑止力として保有すべきという考えに近いのは産経新聞であり、保有も議論もすべきではないという強い姿勢なのが朝日・毎日・東京新聞、米国の核を活用した抑止の強化を現実路線とするのが読売新聞、という構図になっています」。
 
Q)米国の核の傘の下にあってこそ安全が保証されている、つまり、日本は自分たちで自国を守ることさえできない、いまだ独立を果たしていない、という議論について各紙はどんな意見を持っていますか
 
「核の傘に依存している現状を独立していない(主権が不完全)とみなす議論に対しては、新聞社ごとに独立の定義や理想とする国家像の違いが鮮明に表れています」。「核の傘依存=非独立と捉え、自前の中核的抑止力を模索すべきとするのが産経、依存を認めつつ同盟の質を高めて対応すべきとするのが読売、依存の矛盾を外交や核軍縮で解消すべきとするのが朝日・毎日・東京という構図になります」。
 
Q)現在の与党である自民や維新などの政策からすると、核の傘依存や真の独立に関してどういう方向に議論は向かっていくでしょうか
 
「核の傘の信頼性強化から非核三原則の一部見直しを伴う自主防衛の強化という、極めて踏み込んだ方向へ向かっています」。高市政権下の自民党は「非核三原則のうち『持ち込ませず』の見直し議論を党内で開始させる検討に入りました」。また「真の独立をめぐる議論では、単にアメリカに守ってもらうだけでなく、日本自らが攻撃を思いとどまらせる能力(反撃能力)を持つべきだという方向性が強まっています」。「独立国家として軍隊を持たないのは不自然だという考えから、憲法への自衛隊明記の議論も進んでいます」。
 
Q)日本は、戦勝国である米国のいまだ属国であり、真の独立を果たしていない、と、各国は見なしているのでしょうか
 
「各国が日本を米国の属国と公的に見なしている事実はなく、むしろ国際秩序を支える有力な主権国家として高い期待を寄せています」。一方「日本国内や一部の分析においては、戦後80年(2025年)を迎えてもなお続く米軍基地問題や地位協定の不平等を真の独立を阻む課題として重く見る議論が続いています」。
 
Q)真の独立のためには、地位協定や安保条約の一部条文を見直す必要があるとの議論もあるようですが、どのような動きがありますか
 
「現在、日米地位協定の改定や日米安保条約の非対称性(片務性)の見直しは、保守・リベラルの枠を超えた大きな政治的課題となっています」。「石破政権から2025年の高市政権へと至る過程で、これまでタブーとされてきた領域に踏み込む動きが具体化しています」。「米国との関係を維持したまま、法的な不平等を是正する(実務的自立)のか、それとも憲法改正や核共有を含めた軍事的な対等を目指す(軍事的自立)のかという、手段の選択において大きな岐路に立っています」。
 
さて、この一週間、六紙社説はそのほかに、定数削減法案の見送り、補正予算成立、黎智英氏に判決、ミャンマー選挙、女流棋士と出産、トクリュウ指示役逮捕、日銀短観改善、スマホ新法施行、献金規制また先送り、臨時国会閉会、新生シリア1年、サウナ死亡事故、日銀が追加利上げ、安倍氏銃撃裁判、税制改正大綱、などを話題にした。
 
六紙社説、AIモード(いずれもサイト内)

国内旅行者数の減少

日々訪ねるサイトで、「国内旅行が減っている」ことが採り上げられていた。この件について、GoogleさんのAIモード(AI対話型検索)に質問して考察してみた。

Q)日本人の国内旅行が減っているらしいですね

「日本人の国内旅行者数は、2025年版『観光白書』において、10年前と比較して約1割減少していることが浮き彫りになりました」。「旅行費用の高騰」や、「インバウンドによる影響」など「複数の要因が絡み合っています」。「大都市圏や有名観光地ほど宿泊費高騰の影響が大きく、日本人離れが顕著になっています」。

Q)団塊の世代が皆、後期高齢者となったことも関係していますか

「ご指摘の通り、団塊の世代が2025年までに全員75歳以上の後期高齢者となったことは、日本人国内旅行者数減少の大きな要因の一つと分析されています」。「国内の観光市場は、インフレによる若年・現役層の旅行離れに加え、人口の最大ボリューム層である団塊の世代の行動力の低下というダブルパンチを受けているのが現状です。」

Q)旅行以外の楽しみ方が増えている、ということはありますか

「はい、旅行以外の楽しみ方へのシフトは明確に起きています」。「デジタル・レジャーの定着」「動画鑑賞(配信サービス等)」、「近場と食への集中(安・近・短)」、「資産形成や健康への投資」、「シニア層では」「ガーデニング、散歩・ウォーキング、読書、映画鑑賞」「友人や仲間との交流」など。

Q)テレビなどでドラマや映画を観ることは、ある意味、旅行することの代替である、という視点はどうですか

その「視点は、現代のライフスタイルや経済状況を象徴する非常に鋭い考察です」。「高精細な映像」により、「現地に行くよりも美しい景色や細部を自宅で体験できるようになりました」。「サブスクリプション(動画配信サービス)は月額1千円程度で世界中を旅することを可能にし」、「天候、混雑、移動の疲れなどのリスク」無しに、「失敗のない快適な体験を保証してくれます」。「フランスの哲学者なども指摘していますが、旅行の醍醐味は非日常に身を置くことです」、ドラマ・映画では「主観的な非日常を手軽に味わえます」。

Q)日常と非日常の境目があいまいになっているのでしょうか

「おっしゃる通り、現代では日常と非日常の境界線が極めて曖昧になっています」。「かつては移動こそが非日常へのスイッチでしたが、今は日常の中に非日常を点在させる、あるいは映像によって脳内だけで非日常を完結させることが可能になりました。この境界線の消滅こそが、あえて高いコストを払ってまで本物の旅行(物理的な移動)をする動機を弱めている大きな要因の一つと言えるでしょう」。

Q)その他に付け加えるべき視点はありますか

「もう一つ無視できない重要な視点は、価値観の『量から質』への転換です」。「日本人の国内旅行が減っているのは、単に旅行をしなくなったのではなく、万人向けの画一的な観光というスタイルが、現代の日本人のライフスタイルや価値観に合わなくなってきているという側面があります」。「移動することそのものにコスト(お金、体力、時間)がかかる時代だからこそ、日本人はより『自分にとって本当に意味のある移動』を厳選するようになっていると言えるでしょう」。

AIモード買い物、25年9月(いずれもサイト内)

ブラックオプス

ドアが閉まっているなら窓から入れば良い。

一つの機会を失っても、すぐに別の機会や道を見付けられる。柔軟な発想や創意工夫を促す魔法の言葉。

映画「ブラックオプス 最後の任務」(米、2011年)から。YouTubeで観た。

主人公は、そう言いながら他人のコンピューターをハックする。情報セキュリティに精通している。格闘技や銃の扱いもできる。記憶力も良いし知恵も回る。なんでも来いだ。

最後まで眼を離させない良くできた映画。一点、残念なのは、誰が黒幕なのかすぐ判ってしまうことだ。主人公がそれを見抜けないのは不思議。

セントエルモスファイアー(サイト内)

Re: AIに関する社説の論調

先日書いた件に関して、GoogleのAIモード(AI対話型検索)に尋ねてみた。

Q)AIに関して、新聞の社説はどんな論調を示す傾向がありますか

「利便性・効率化への期待」「リスク・課題への警鐘」「ルール・規制の必要性」「人間による判断や責任の重要性を再確認」。「総じて、日本の新聞社説は、AIという強力な技術の可能性を認めつつも、その負の側面を直視し、社会全体で慎重に向き合うべきだというバランスの取れた、あるいは慎重な姿勢を共通して示していると言えます。」

Q)日経が、AIによる生産性向上や競争力強化の必要性を強調することと、社内DXで成功を収めていることには関係がありますか

「強い関係があります。」「日経新聞の社説におけるAI推進論は、同社が自らの手でDXを成功させたという経験則に基づいた確信であり、提言に重みを与えています。」

Q)逆に、DXが発展途上の他紙においては、AIに対して「負の側面」を表に出した論調になる傾向があるでしょうか

「一定の傾向としてその通りと言えます」。例えば、著作権問題に関して、日経では「自社コンテンツのデジタル活用が進んでいるため、AIによる著作権侵害のリスクも認識していますが、それ以上にAIを活用して新たなマネタイズや効率化を進めるという視点も持ち合わせています」。一方「デジタルコンテンツの管理やマネタイズの仕組みが脆弱な場合、自社が持つ貴重なコンテンツがAIに無断利用されることへの危機感がより切実になります。そのため、著作権保護の重要性を強く主張する論調が目立ちます」。「DXへの取り組みは、その新聞社がAIを成長機会と捉えるか差し迫った脅威と捉えるかという認識の差を生み出し、社説の論調に明確な違いとして現れていると言えます。」

Q)新聞は、特に日経以外の各紙は、主な購読者である高齢者がAIに対して警戒感や不信感を持っていることを踏まえ、記事を読んでもらうためには、AIの負の側面を強調しがち、ということはあり得ますか

「その可能性は十分にあり得ます。」「高齢層は、若年層に比べて新しいデジタル技術に対する慣れや関心が低い、あるいは変化への警戒心が強い傾向があります。新聞社は、主要な読者であるこの層に寄り添い、彼らの関心や懸念に合致した情報を提供することで、エンゲージメント(記事を読んでもらうこと)を維持しようとします。」「AIの負の側面(フェイクニュース、著作権問題、倫理的リスク、仕事への影響など)は、社会の安定や既存の価値観を重視する傾向がある高齢層にとって、より共感を呼びやすいテーマです。」「日経以外の各紙がAIに対して負の側面を強調しがちなのは、DXの進展度合いの違いだけでなく、主な読者層の特性に配慮した結果でもあると言えるでしょう。」

Q)新聞は、エンゲージメントを重視するあまり、新たな技術を噛み砕いて解説し、そのメリットを教え、より良い社会へ導く、という役割を見失ってはいないでしょうか

「日本の多くの新聞は、この二つの役割の間でバランスを取ることに苦慮しており、見失いつつある側面は確かにあると言えます」。「読者の関心優先の傾向」や「技術への深い理解不足」「編集方針の慎重さ」などの課題から、「新たな技術のメリットを積極的に伝え、より良い社会へ導くという役割を十分に果たせていない、あるいはその役割が負の側面の強調という形に歪められている可能性があります。」

Q)新聞の記事、特に社説は、わが国の論壇において一定の位置を占めていると思っています。しかし、新聞がエンゲージメント重視の姿勢が濃厚つまり金儲け優先である以上、その論調は、どこか眉唾ものという印象を受けますが、どうですか。

「これは、ジャーナリズムの理想とビジネスとしての現実との間で生じる避けられない矛盾であり、読者が新聞の論調を評価する上で重要な視点です」。「社説に対して懐疑的になる背景には、いくつかの要因が考えられます」、「読者層への迎合」や「ビジネスモデルの違いの露呈」「理想と現実のギャップ」など。「それでもなお、新聞の社説が日本の論壇において一定の位置を占めていることも事実です」。「読者としては、新聞の社説を鵜呑みにするのではなく」「一つの有力な意見として捉えるのが賢明でしょう。」

Q)論壇がどういう傾向を示しているかを知るには、新聞の社説以外では、どんな媒体があるでしょうか

など、いくつか質疑応答が続いたが省略。

AIに関する社説の論調新聞社DXとマイナ保険証(いずれもサイト内)

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