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NHKらじる★らじるの聴き逃しに小澤征爾追悼の番組がいくつかあった。

2012年の水戸室内管弦楽団第83回演奏会。小澤指揮によるハイドンのチェロ協1番とモーツアルトの35番ハフナー。これは初回放送当時に聴いた。体調が思わしくないのか指揮の切れ味はもう一つかなと思ったことを覚えている。

メシアン作曲トゥランガリラ交響曲の日本初演。指揮小澤、オケN響、1962年、東京文化会館でのライブ録音。これは聴いたことはない。齋藤秀雄編曲によるバッハのシャコンヌも番組表に出ている。80年代の演奏だろう。

ダウンロードしておいて時間がある時に聴いてみようと思う。NHKではテレビの方でも18日に追悼番組があったようだ。

＃ 小澤征爾氏死去（サイト内）。小澤征爾・水戸室内管弦楽団第83回演奏会▽ベストオブクラシック（NHK-FM、2/13 19時半）【演奏】小澤征爾（指揮）宮田大（チェロ）水戸室内管弦楽団、【収録】2012年1月19日、水戸芸術館コンサートホールATM、「指揮者・小澤征爾をしのんで」▽クラシックの迷宮（NHK-FM、2/17 19:20）片山杜秀、メシアン作曲「トゥランガリラ交響曲」ほか、追悼マエストロ小澤征爾▽クラシック音楽館（Eテレ、2/18 21時）

的確な技術と、全身を使った表現が特徴だった。ベルリオーズやマーラーなどの作品を得意とし、深い譜読みと解釈によって、情熱的かつ精妙な響きを引き出した。

そうそう、ベルリオーズのスペシャリストとか言われた時期があった。あれはレコード会社の策略だったのだろうか。引用は、読売新聞の社説「小沢征爾氏死去 情熱のタクトで感動を届けた」（2/10）から。

ファゴットの師匠がオザワについて語るのを、度々、聞かされた。二人は同じ頃に桐朋学園で学んだ。色んな話を耳にする内に身近な存在のように感じたりもしたけれど、オザワの音楽を熱心に追いかけたわけではなかった。

中学時代、ボストン交響楽団が演奏する、ラベルの管弦楽曲集を聴いた。これがオザワ指揮の最初のLPレコードだった。兄のすすめで手にした。生の演奏では、30歳になるかならないかの頃に聴いたチャイコフスキーの交響曲第5番が最初。これも人に誘われて行った。

40代、割とオザワに行き当たった。ドイツに駐在していた頃、さあどの演奏会を聴きに行くかなと調べる度にオザワの名を目にした。活動の拠点を欧州に移していたのだろうか。強く印象に残っているのは、パリのガルニエで聴いたラベル作曲「スペインの時」。

あれから20年、その間テレビでドキュメンタリーとかあれば観るぐらい。それと、なぜかファリャの三角帽子（ボストン交響楽団、1977年）に限っては、時々、聴きたくなることがあった。追悼でまた引っぱり出してみよう。

さて、2/5週の六紙社説は、そのほかに、自民党裏金問題、盛山文科相と旧統一教会、能登半島地震の災害ごみ、ガザ支援、北方領土、少子化対策財源などを話題にした。

＃ 六紙社説、イシュトヴァン・ケルテス、日本の失敗（いずれもサイト内）。小澤征爾さん死去 88歳「世界のオザワ」の訃報に国内外で追悼（2/10）

転職をするかどうか悩んでいた頃、氏の著作「僕はこうやって11回転職に成功した」（文藝春秋、2002年）に出会った。この本から、そもそも転職すべきなのか、するとしたらそのタイミングは、条件交渉はどうする、など多くを学んだ。

読んだ数か月後に最初の転職をした。背中を押してもらったようなものだ。その後も、同じ業界で、2度、勤め先を替えた。岐路に立つ度にその本を開いた。

東京を去る時に処分して今はもう手元にない。が、転職のある会社人生もいいものだと教えてくれた本だ。機会があればまた読んでみようと思う。

＃ ビジネス書十選（サイト内）。山崎元さんが死去 経済評論家（1/5）

コロナ禍のような危機時に、個別分野の法律に国の権限が規定されていなくても、国が役割を果たすため地方自治に関与できるようにする。首相の諮問機関が、国の「指示権」を創設する答申案をまとめた。政府は来年の通常国会で、地方自治法の改正を目指す。

確かに、ダイヤモンド・プリンセス号の集団感染では、基本的な対応は横浜市が行い、県域をまたぐ患者搬送は、権限はないものの、国が調整した。ワクチン接種や、病床確保、施設の使用制限なども、都度、国と地方自治との間で個別に取り決めを行った。次の非常時に手際よく進めるために、あらかじめ法改正しておこうという発想は当然あるだろう。

社説はどう書いているだろうか。在京六紙の内3紙（朝読経）の意見を見てみよう。

「緊急時にこそ行政の迅速な対応が必要になる。国と地方のルールとして、あらかじめ国の指示権を定めておく意味は小さくない」（読12/2）。

地方分権で国と自治体の関係は、対等・協力、これが基本だが、「国と自治体の連携が求められる危機時は、平時の地方分権とは別のルールがあってよい」。ただし「危機と平時をどう線引きするか。難しい課題であり慎重に考えるべき」（経12/1）。

「国による関与は必要最小限で、自治体の自主性・自立性への配慮が原則だと地方自治法に明記され」ている。今回の答申はこの精神に「明らかに逆行する」。「自治への安易な介入を招きかねない」（朝11/27）。

憲法がなぜ地方自治を謳うのか。それは「地方の自主性が高まれば国を挙げた戦争などに向かいにくいとされたためだ」（経12/1）。今回の地方自治法改正云々は、憲法のその理念を今一度考える良い機会かもしれない。中央集権は独裁への入口。桑原桑原。

さて、11/27週の六紙社説は、そのほかに、日中韓外相会談、政府の基金見直し、自民派閥パーティー券疑惑、旧統一教会被害者救済法案、補正予算成立、台湾総統選、COP28、日大アメフト廃部、キッシンジャー氏死去、米オスプレイ墜落、前原新党などを話題にした。

＃ 六紙社説、サイバー対策（いずれもサイト内）

一昨日、ここで内閣支持率に触れたこともあって、社説のリストを見ていても支持率のことが気になった。この一週間では21日にあった。読売新聞。少し前では、今月の8日に東京新聞。この2紙は、遡ってみると7月にも揃って、続落する内閣支持率に対し社説で意見を述べている。

なぜ内閣支持率は低いのか、首相はどうすべきなのか。2紙の主張をざっと見てみよう。

「政策決定プロセスは不透明感が拭えない。議論が煮詰まらないまま、結論が一方的に示されている」（読7/25）。側近議員などの「思いつきのような意見を重用」、「政府・与党と十分な調整を経ていない」。首相は「政権運営の手法を検証し直せ」（読11/21）。

「国民の暮らしや将来への不安と誠実に向き合」え。「国民の不安が見えず、傲慢な政権運営を続けるなら、支持率回復は到底、望めまい」（東7/19）。首相は経済重視と言葉で繰り返すばかり、「物価高による負担を軽減し、年々増え続ける税と社会保障の負担に対する不安に応えるために考え抜かれた具体策」（東11/8）こそ求められる。

一方は、やり方を疑問視する。人物は悪くないと言わんばかりだ。もう一方は、首相の基本的な姿勢を問うている。国民に寄り添い皆が抱く不安感に想像力が及んでいるのかと。

さて、11/20週、在京六紙の社説は、そのほかに、馳知事の機密費発言、補正予算審議、池田大作氏死去、紅海で貨物船乗っ取り、北朝鮮軍事衛星発射、市販薬の乱用、大麻グミ、元慰安婦訴訟、ガザ戦闘休止、台湾総統選などを話題にした。

＃ 六紙社説、内閣支持率低迷のわけ（いずれもサイト内）