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ネット時代に新聞は本当に求められているか。存在理由はどこにあるのか

東京新聞の社説「新聞の存在理由を問う 桐生悠々を偲んで」（9/9）から。「自問自答」する新聞の今後に期待したい。

「社会に寄り添い、世論を代表しているか」とも問うている。的外れではないだろう。例えば、総裁選のお祭り騒ぎ。あたかも国民が知りたがっていると言わんばかりに、立候補しそうな議員に関してああだこうだと報道し騒ぎ立てる。まだ、告示もされていないのにだ。何しろメディアは許認可によって役所に牛耳られている。そのトップに誰が座るのか気になってしようがない。当然自分たちにとって理想的な、または、その逆の候補がある。妙に騒ぎ立てる報道、そこには、自分たちに都合の良い候補に人気が集まるように誘導があるんじゃないか、読者や世論そっちのけで手前勝手な思惑があるんじゃないか。そうではないとは言うだろう。が、そう見えるのも事実だ。社会に寄り添い云々を重々自問すべきだ。

9/6週の六紙社説で話題になったのは、パラリンピック東京大会閉幕や、秋元議員に実刑判決、英空母群の来港、防衛費概算要求、アフガン新政権、9.11から20年、緊急事態延長と制限緩和、北方領土に特区、文化財の匠プロジェクト、資金洗浄対策、日大強制調査など。

＃ 桐生悠々（1873-1941年）｜Wikipedia。携帯料金値下げに影響は？ 菅首相退陣に業界安堵 総務省は予防線（9/8）