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当家で食卓に使っている、少し背の高いBar Table。先週末、この塗装をやり直した。

このテーブルは、東京での生活を始める際に買い足した。2006年のこと、船橋のIKEAで色々と購入し、レンタカーにぎっしり積み込んだ中の一つだった。BJÖRKUDDENという商品名が付されている。大きさは、70 x 70 x 102cm。

調べてみると、そのBJÖRKは、スウェーデン語でカバノキ（英birch）を意味する。実際の見た目も白樺か何かその類のようだ。一枚板ではなく集成材、天板はもちろん脚などの部材もそう。塗装はポリウレタンだろう。

作業前にバラした。IKEAの製品だ、すべてネジ止めで組まれている。組み立て同様、バラすのも簡単。

まず、グラスファイバーに研磨剤が塗布されたヤスリでオリジナルの塗装を剥がした。ダイソーの「メッシュヤスリ」、番手は、#150、#320、#600の3枚入り。#150で荒く落とし続いて#320で磨いた。作業は家人にも参加してもらった。ベランダを真っ白にして格闘すること数時間、満足のいく地肌になった。

翌日、蜜蝋ワックスを塗った。普段よりたっぷり塗布。半日置いて、まだまだ乾かないままに#400のペーパーで油研ぎを行った。雨が降る予報だったので、家の中に移し、全パーツ廊下に並べている。数日、しっかり乾くのを待つことにしよう。

ある意味、間に合わせで買った、安物のテーブルだけれど、ずっと使って愛着がある。少し手をかけて塗り直し、さらに大切に使おうと思う。

＃ 蜜蝋ワックス（サイト内）

USスチールの子会社、ビッグリバー社だけを買収できると、その技術を日本の電炉に応用することによって大幅な生産性の向上を図ることができる。この買収問題の落としどころになるかもしれない。

へえそんな話があるんだな。NHKラジオの番組で、吉崎達彦氏が話していた。確かに、買収するのがUSスチール全部だと、お荷物になりかねない。美味しいところだけを、つまみ食いする方が良さそうだ。

高炉での鉄鋼生産は石炭を使うので二酸化炭素の排出が問題視される。一方、炭酸ガスの排出量が少ない電炉法がある。世界的には、まだまだ高炉が主流で、高炉と電炉の生産量の比率は7:3ほど。ところが、米国は、電炉シフトで先行しており、その比率は、3:7と逆転している。

ビッグリバー社（Big River Steel）は、アーカンソー州にあるUSスチールの子会社。最先端の電炉設備を備えているのだとか。

トランプ大統領は、今のところ、日本製鉄によるUSスチールの買収に大反対。とは言うものの判断を変える可能性はある。大統領は米国経済の将来に対して責任のある立場だ。吉崎氏はこう指摘していた、「海外からの投資を拒否したという前例を残すのは、今後の米国経済にとって良いことではない」と。

＃ USスチール（サイト内）。「USスチール買収の行方」吉崎達彦（双日総合研究所チーフエコノミスト）▽マイ！Biz（マイあさ！、NHKラジオ第一、1/27 6時台後半）

訂正の対象箇所は一連の疑惑の根幹ともいえ、編成幹部の関与が直接的か、間接的かは大きく印象を変える。

週刊文春は、中居正広氏の性的スキャンダルを暴いた記事を一部訂正した。それに対して産経新聞の社説は、「週刊文春の『訂正』 倫理綱領の姿勢に反する」（1/31）と題して苦情を申し立てた。引用はその社説本文から。

確かに印象は変わるだろうが、直接的にしろ間接的にしろ、フジテレビの編成幹部が「一連の疑惑の根幹」に関与していたことを認めてしまっている。

ところで、この「訂正」を社説のタイトルに掲げたのは、在京六紙の中では産経だけ。今朝までのところ他5紙は書かない。産経は、フジサンケイグループの新聞社として、もしかして、フジテレビを擁護する気持ちが働いているのだろうか、文春の汚点をあげつらって。

1/17の閉鎖的な会見について六紙社説が一斉に書いた（1/19-26）。先週それを読んだ時にも感じた。他の5紙が厳しく非難する一方で、産経一紙だけは手ぬるいのではないだろうかと。

1/27の第2回会見。社長らが辞任を表明したこの会見についても六紙は採り上げた。各紙の社説タイトルから言葉を拾ってみよう。今回、5紙はどう書いたろうか。

「解体的出直しが必要」（東1/28）、「メディア不信招いた責任重い」（読1/28）、「人権軽んじた背景解明を」（毎1/28）、「残る疑問 真剣に検証を」（朝1/29）、「企業統治の抜本的な見直しを急げ」（経1/28）

と、やはり手厳しい。5紙がダメ出しをする中、「信頼回復へ全力を尽くせ」（産1/28）と産経の社説は書いている。17日の第1回会見に関する社説（1/23）には「信頼回復へ厳正な解明を」とあった。他紙が使わない「信頼回復」の文字を、社説タイトルで繰り返す。フジサンケイグループの産経新聞は、信頼回復の可能性を諦めていない。

さて、1/27週の六紙社説は、そのほかに、日米豪印会合、米トランプ氏の政策、長野3人殺傷事件、衆参代表質問、虚偽情報と県議の死、道路陥没事故、国の予算審議、DeepSeekの波及と実力、森友文書で国敗訴、などを話題にした。

＃ 中居氏問題でフジ会見（サイト内）。Star TV host retires as sex scandal rocks Japan industry（1/23）｜BBC

壁の引き上げの恩恵、それが誰にどれだけ行くのか、あまり議論されていない。

所得格差の是正がなされるべきなのに、そうならず、かえって、格差を広げることになりかねない。なぜなら、今回議論されている壁（課税最低限の額）の引き上げは、低所得者よりも高所得者に恩恵をもたらすし、非課税世帯には何の恩恵もない。

京都大の諸富教授が、NHKのラジオ番組でそんな話をしていた。さらに、

低所得者の手取りを増やし、所得格差の是正を目指すのであれば、壁の引き上げである所得控除だけでなく「税額控除」も選択肢とすべきだ。それでも、非課税世帯は蚊帳の外におかれるので「一律給付」についても議論すべきだろう。と。

将来を見据えた再分配政策、それについて徹底的に議論する良い機会かもしれない。

それに、103万円の壁のことは、国会における熟議のネタとしてよく話題に上るので、どちらかと言えば蚊帳の外にいる当方も少し注目しておきたい。

＃ 103万円、マイあさ（いずれもサイト内）。「あらためて問う“103万円の壁”問題」諸富徹（京都大学大学院教授）▽マイ！Biz経済展望（マイあさ！、NHKラジオ第一、1/31 6時台後半）

音楽プロデューサーとは何をする人か。一言でいうと、アーティストのサウンドづくりの総責任者。

色んなタイプがある。作曲、編曲だけでなく演奏にも参加する人もいれば、楽譜は書かず演奏もしないけれど何がカッコいいかを伝えることができてアルバムづくりをリードするような人もいる。アーティストを輝かせるには何が必要か知っていて、プロモーションやその後のイベント展開まで担う人もいる。

「江﨑文武のBorderless Music Dig！」（1/26）から。この回では、音楽プロデューサーの大御所、クインシー・ジョーンズ（1933-2024年）が採り上げられた。

Wikipediaの"Quincy Jones production discography"を見ると、自身がプロデュースしたアルバムに彼がどのように関与したかが判る。

例えば、1955年のアルバム"Helen Merrill"ならば、Producer、Conductor、Arranger、その3つにYesが付されている。管楽器に、トランペットとバリトン・サキソフォンを用いた彼のアレンジが冴え渡る。トランペットのClifford Brownが神技のようなソロを披露。かなりアドリブっぽいが、ある程度はクインシー・ジョーンズが譜面を書いたのだろうか。何せボーカルのHelen Merrillとの調和が素晴らしい。

クインシー・ジョーンズは、1957年にパリに渡りNadia Boulangerに師事。そこで作曲や対位法を学んだ。交響曲を書こうとしたが、師に止められたのだとか。彼の才能からするとオーケストレーションでもその力量を発揮したはず。実現しなかったのは残念なことだ。

＃ 追悼 Quincy Jones、江﨑文武（いずれもサイト内）。Helen Merrill (album)、Quincy Jones production discography｜Wikipedia、江﨑文武のBorderless Music Dig！「クインシー・ジョーンズ」（NHK-FM、1/26 21:50）