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訂正の対象箇所は一連の疑惑の根幹ともいえ、編成幹部の関与が直接的か、間接的かは大きく印象を変える。

週刊文春は、中居正広氏の性的スキャンダルを暴いた記事を一部訂正した。それに対して産経新聞の社説は、「週刊文春の『訂正』 倫理綱領の姿勢に反する」（1/31）と題して苦情を申し立てた。引用はその社説本文から。

確かに印象は変わるだろうが、直接的にしろ間接的にしろ、フジテレビの編成幹部が「一連の疑惑の根幹」に関与していたことを認めてしまっている。

ところで、この「訂正」を社説のタイトルに掲げたのは、在京六紙の中では産経だけ。今朝までのところ他5紙は書かない。産経は、フジサンケイグループの新聞社として、もしかして、フジテレビを擁護する気持ちが働いているのだろうか、文春の汚点をあげつらって。

1/17の閉鎖的な会見について六紙社説が一斉に書いた（1/19-26）。先週それを読んだ時にも感じた。他の5紙が厳しく非難する一方で、産経一紙だけは手ぬるいのではないだろうかと。

1/27の第2回会見。社長らが辞任を表明したこの会見についても六紙は採り上げた。各紙の社説タイトルから言葉を拾ってみよう。今回、5紙はどう書いたろうか。

「解体的出直しが必要」（東1/28）、「メディア不信招いた責任重い」（読1/28）、「人権軽んじた背景解明を」（毎1/28）、「残る疑問 真剣に検証を」（朝1/29）、「企業統治の抜本的な見直しを急げ」（経1/28）

と、やはり手厳しい。5紙がダメ出しをする中、「信頼回復へ全力を尽くせ」（産1/28）と産経の社説は書いている。17日の第1回会見に関する社説（1/23）には「信頼回復へ厳正な解明を」とあった。他紙が使わない「信頼回復」の文字を、社説タイトルで繰り返す。フジサンケイグループの産経新聞は、信頼回復の可能性を諦めていない。

さて、1/27週の六紙社説は、そのほかに、日米豪印会合、米トランプ氏の政策、長野3人殺傷事件、衆参代表質問、虚偽情報と県議の死、道路陥没事故、国の予算審議、DeepSeekの波及と実力、森友文書で国敗訴、などを話題にした。

＃ 中居氏問題でフジ会見（サイト内）。Star TV host retires as sex scandal rocks Japan industry（1/23）｜BBC