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nikkei.com の記事（5/6）で、小林喜光氏の愛読書が紹介されていた。阿部次郎「三太郎の日記」など、いかにもそれらしい本が並んでいる。これを見て自分も愛読書を選んでみる気になった。

まず今回は「手元に残した本10冊」。沖縄へ引っ越しするに当たって、ほとんどの本を整理した。その大処分を経てもなお捨てずに手元に残した本がある。順不同。

「モーツァルト事典」海老澤敏、吉田泰輔監修、東京書籍、1991年
「トランプ－ひとり遊び88選」野崎昭弘、朝日新聞社、1990年
「宝島生活歴－街の歳時記」宝島12月臨時増刊、JICC出版局、1978年
「ハンドワークノート京阪神版」TAG、プレイガイドジャーナル、1979年
「MS-DOSテキストデータ料理学」SE編集部、翔泳社、1992年
「奇病連盟」北杜夫、新潮文庫、1974年
「錦繍」宮本輝、新潮文庫、1985年
「河童の手のうち幕の内」妹尾河童、新潮社、1992年
「国境の南、太陽の西」村上春樹、講談社文庫、1995年
「生きた音楽表現へのアプローチ」保科洋、音楽之友社、1998年

＃ 十選、愛読書十選（いずれもサイト内）。胆力の人、東電の抜本改革託される 会長に就く小林氏（5/6）

朝刊休刊日（2/15）後の二日間、六紙の社説は同じ題材ばかり並んでいる。まず、一斉に、福島沖M7級余震（朝毎東読産経、2/16）。そして、弾劾裁判トランプ氏無罪（読朝毎東産経、2/16,17）、日経平均3万円に（毎産経朝読、2/16,17）、国内でCOVID19ワクチン接種へ（朝東毎産経、2/16,17）。

これらは順当なラインナップなんだろうけれど、その他の題材が、わずか2本しかないのはどういうことか。あれだけ騒いだ組織委人事への意見もない。会長の首を挿げ替えたらそれで済みなのか、それとも、各紙、自社の女性役員比率を見て都合が悪くなったか。

• 「危険罪」認めず 法を見直すしかない（東京、2/17）
• 米国の対中政策 同盟強化で国際秩序を守れ（読売、2/17）

＃ 業界団体および加盟社の女性登用についての要請（2/9）

全面的に脱トランプを図っている米バイデン政権に一つの例外がある。対中批判だ。前政権と同じように随分と激しい。サリバン大統領補佐官やサキ大統領報道官が吠え立てる。果たして、米中首脳の電話会談はどうだったのか。社説を見てみよう、

バイデン氏は「前政権と違い、全面的な対抗ではなく、課題ごとに是々非々で臨む姿勢を示唆」（朝日）。「米国と同盟国の国益にかなうなら、中国と『実務的かつ結果志向』の関与を探ると表明」（産経）。あれ、歩み寄る気配あり。

• 米中首脳協議 対話による緊張緩和を（朝日、2/13）
• 米中首脳電話会談 覇権追求「誤解」ではない（産経、2/13）

本件、六紙の社説は、今朝までにこの2本のみ。米中の関係は「今世紀の世界のありようを左右する」（朝日）。「日本を含む地域の安全」（産経）に係わる。他紙は、そんな風には思わないのか、社説で意見するほどのことではないと考えているのか。一方で、組織委会長の辞任については、「森会長辞任と後継人事 旧弊を改めていく契機に」（毎日）など、六紙が揃って書いた（産朝毎東読経、2/12,13）。どっちの件が、より重要とか言うつもりはないけれど、バランスが悪くはないか。

＃ 検証尖閣問題、中国がTPP参加？（いずれもサイト内）

民主が大統領選に加えて上下両院で多数派を確保する「トリプルブルー」となり、20日に発足するバイデン次期政権の追い風となる。

nikkei.comの記事、米上院、民主2勝で多数派 「トリプルブルー」に（1/7 6:36、7:40更新）から。【ワシントン=永沢毅】で始まるこの記事は、当初、「米上院、民主が多数派に 決選投票で2勝」というタイトルだった。後の更新で、トリプルブルーの文言が加えられた。

さて、トリプルブルーだとどうなる。それは、大雑把に言うと、民主党が政策運営を自分たちの思い通りにできることを意味する。世界経済、そして、日本の安全保障への影響を少し考えてみよう。

民主党は、社会保障やインフラ投資を拡充するだろう。それには増税と規制強化が付いて来る。米国の景気は下向くと予想される。そうでなくても、世界中、コロナ対策の金融緩和や財政出動で、行政や企業の債務が膨らんでいる。一度、信用不安が巻き起こるとどうなることか。米国の景気後退がその引き金にならないとも限らない。

それと、軍事費を大幅に削減するだろう。日本に対して、トランプさんは、守ってやる、その代わり金を出せ、という姿勢だった。バイデン新政権だとどうなる。しっかり守ってやるには軍備は十分じゃない。けれど日本の勝手にされては困る。なんせ技術的には核を持てる国だ。ここは一つ、尖閣も安保条約第5条の範囲とリップサービスしておこう。さすれば大人しくしているだろう。もし万が一、東シナ海で事あれば、米議会で話し合えば良い。はるか極東へアメリカの兵士を送るか否か、それを決めるのは国民だ。本音はそんな感じじゃなかろうか。

トリプルブルーが確実になったこの日、NYダウ平均は上がった。「景気を下支えするための新たな経済対策を実施しやすくなる」と見る向きがあるようだ。引き続き株高傾向が続くシグナルだろうか、それとも、一時のご祝儀相場だろうか。しばらく、コロナ禍が落ち着く頃まで、様子を見る必要がある。この先、悪いことが起こらなければ良いけれど。

＃ 格差と民主主義、2020年の米国と日本（いずれもサイト内）。NYダウ平均株価 経済対策期待で大きく値上がり 最高値を更新（1/7）

トランプ政権は「アウトサイダーの大統領」と「共和党保守派」の合同政権となっている。両者の間には「トランプ大統領は保守派が持つ様々な政局・選挙・政策上の資源を利用しつつ、保守派もトランプ大統領の発信力・イメージを隠れ蓑として自らの政策を実現する」という共生関係が成立している。

政権の公約達成率はそこそこ高い、それも難しいものから熟（こな）している、と何かで読んだことがある。大統領の派手な言動やツィートは言わば「オトリ」であり、メディアや国民がそれに惑わされている隙に、イデオロギー色の強い保守派の政策を実現して来たのだった。渡瀬裕哉著「メディアが絶対に知らない2020年の米国と日本」（PHP新書、20年）から（p24）。

新着コーナーにあるのをたまたま手に取った。大統領選の開票が進むこの時期にタイムリーな読み物だ。この本の第四章「2020年大統領選後」には、「トランプか民主党か」は問題ではない、軍事行動は似たり寄ったり、トリプルブルー政権がもたらす「経済成長の鈍化」、などの小見出しが並んでいる。この章からもう一つ引用しておこう（p147）。

大統領個人のパーソナリティというよりは、「連邦議会の多数派がいずれになるのか」「米軍が大規模な軍事行動を起こせる余力があるか」を丹念に分析することが大事

現時点（11/7 10時 JST）の開票速報は、大統領は民主党のバイデン候補、上院は共和党、下院は民主党、各々の優位を伝えている。このまま行くとトリプルブルーは回避されそうか。

＃ コロナ禍の陰で、格差と民主主義（いずれもサイト内）