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キーワード「戦争」の検索結果は以下のとおりです。
マイクからの「洗脳」はいまだに残り、形を変えては今も続いているのではないか、と慄然とさせられる。
ラジオや、テレビ、紙誌、様々あれど、鵜呑みにするのは危険だ。どれほど媒体価値が高くても。引用は、平山周吉著「昭和史百冊」（草思社、2023年）から（p34）。
紹介されている本2冊、図書館に予約を入れた。沢木耕太郎「天路の旅人」（p180）、野呂邦暢「失われた兵士たち－戦争文学試論」（p301）。
＃ 落城記（サイト内）
ウクライナ有事は「再エネ100％」という理想と裏腹に、化石燃料に頼る世界の現実を浮き彫りにした。一方で岸田政権が「万能薬」のごとく訴える原発には事故の不安に加え、戦争で標的にされるリスクが明らかになった。
これは毎日新聞の社説「探る’23 エネルギーと世界 将来へ責任果たす議論を」から。昨年の1月に掲載された年始シリーズ「探る’23」の1本。2023/1/12付け。
それから1年経って、どうなっただろうか。同じく毎日新聞のシリーズから見てみよう。今年のタイトルは「超える’24」。その一つ「超える’24 温暖化とエネルギー 脱炭素社会へ変革急ぐ時」（毎1/22）から。
岸田文雄政権は2023年、原発回帰にかじを切った。温室効果ガスを多く排出する化石燃料に電力の7割を依存する現状を打破し、安定供給を図るのが狙いという。既存原発の再稼働を急ぎ、運転期間の延長を可能にした。新増設にも踏み込んだ。
ここぞとばかりに原発への回帰を打ち出した。再エネなんかそっちのけ。いったい、政権は何を考えているか、その真の動機を社説は教えてくれない。ただ、こうは言う、「国民的な議論もなし」、「国民が納得するはずはない」と。このエネルギー政策の転換が、国民の求めに応じたものではないことは伝えている。
では、何のための、誰の求めに応じた政策転換なのか。日本共産党の志位委員長（当時）が政権を批判した言葉「右耳から米国の声、左耳から財界の声を聞く」を、よく考えてみなければならない。
さて、1/22週、在京六紙の社説は、そのほかに、財政再建目標、自民裏金事件続報、ダイハツ不正その後、金融緩和策の出口、京アニ事件死刑判決、通常国会開会、損保ジャパン処分などを話題にした。
＃ 六紙社説、権力に弱い人たち、「探る’23」（いずれもサイト内）。岸田首相に「国家像感じない」 共産・志位氏が批判（jiji.com、2023/10/11）
在京六紙の社説は、元日以来、日ごとに似たタイトルが並んだ。あたかも、その日のテーマが定められているかのように。
1日（月）新年展望、主たる題材は「二つの戦争」と「政治改革」。2日（火）は朝刊休刊日。3日（水）「能登半島で震度7」、4日（木）「羽田空港で衝突炎上」、5日（金）「首相年頭会見」、そして、6日（土）「岐路の国際協調」。
それらから外れているテーマはもちろんある。2つの戦争や、震災、航空機事故などと、あえて並べるわけだから、各紙が年の初めにぜひ言っておきたいことが表れていると見て良いだろう。そんなタイトルを各紙一つずつ抜き出してみよう。
「人件費の転嫁 実現へ大企業から動け」（朝1/4）、「年のはじめに考える アベノミクスとの別れ」（東1/6）、「教員の成り手不足 ブラックイメージ改革を」（産1/4）、「政府の宇宙基金創設 和製スペースX作れるか」（毎1/4）、「日本の漫画文化 価値ある原画を保存したい」（読1/6）、そして「EV化戦略に長期の視点を」（経1/4）。
新年用の予定稿だからしようがないのだろう、大惨事と一緒に並ぶと、どうしても長閑な感じが出てしまう、そういうタイトルもある。どことは言わないけれど。
今年も日曜日は在京六紙の社説をざっと見て何か書こうと思う。なお、六紙は略称で示していることが多い。朝＝朝日新聞、毎＝毎日新聞、東＝東京新聞、読＝読売新聞、産＝産経新聞、そして、経＝日本経済新聞。
戦争なんてものは、絶対、やっちゃいかん
従軍経験者が戦争を美談にしてはいけないと吉岡（鶴田浩二）が諭す。風向きが戦争に向き始めた時に歯止めになる者であらねばならないと。
「男たちの旅路」スペシャル「戦場は遥かになりて」を、YouTubeで観た。シリーズ全話を観たと思っていたけれどこれは初めてだった。初回放送、1982年2月13日。
シリーズ本編（1976-79年、全4部）でも、反戦のメッセージは随所に感じられた。が、このスペシャルほどに、明確に、直接的に語られたことがあったろうか。今言っておかねばならない、と制作側によほど強い気持ちがあったのだろう。
なにせ、このスペシャル版が放送された1982年の11月には、好戦的な首相に率いられた内閣が発足。その首相は翌年1月の訪米時に、日本を太平洋における不沈空母にする、と発言してしまう、そんな時代だったのだから。
こう振り返ると、随分と寂しい政治の1年だ。
そうだよな。引用は、政界地獄耳「もはや当事者能力がないのでは…実態がない岸田政治の１年」（日刊スポーツ、12/30）から。
その記事はタイトルの通り岸田政権の一年を振り返っている。元外相の面目躍如か、3月ウクライナ電撃訪問、5月広島サミット開催と、前半は期待をもたせた。が、「その支持率に陰りが見えてきたのは国会が終わる6月ごろ」（政界地獄耳、12/30）。
その6月にはいったい何があったのか、産経新聞の主張（社説）「回顧2023 政治への信頼が揺らいだ 危機に立ち向かう姿勢見たい」（12/30）が教えてくれている。
「６月に成立したＬＧＢＴなど性的少数者への理解増進法だ。差別の定義があいまいで欠陥も多く、女性の安全と安心が損なわれかねない法案」に、国民の不安は増大。同じ頃に政務担当秘書官だった「岸田首相の長男」の「不適切な言動」。これらによって政権支持率は大幅に下落。「国民の人気取りに傾くよう」になっていった。
11月に閣議決定した「デフレ完全脱却のための総合経済対策」はほとんど支持されず、一方で防衛力の抜本的強化のための増税時期など課題の多くを先送り。「これでは、その場しのぎの政権運営と批判されても仕方ない」。年末にかけて自民党の裏金問題も発覚、内閣支持率は2012年に自民党が政権に復帰して以来「最低の水準」（産12/30）へ転落。
ほかにも、物価高、マイナンバーカードの問題、汚職まみれだった東京五輪、高くつく大阪万博など、不満、不安のタネは少なくない。中朝露との関係は良くない。世界が抱える2つの戦争、その休戦、停戦をリードできそうもない。内政も外交も甚だお粗末。
さて、今年の最終週（12/25週）、在京六紙の社説は、ほかに、ガザ安保理決議、不透明な政治資金、少子対策その実効性、殺傷兵器の輸出、市販薬の乱用、公安捜査の暴走、学術会議法人化へ、損保大手行政処分、辺野古で国が代執行、柿沢議員逮捕などを話題にした。
＃ 六紙社説（サイト内）