トヨタEV戦略
- 2021/12/19 06:28
- カテゴリー：時の話題
市場の声に耳を傾け過ぎるがゆえに革新に乗り遅れる、いわゆる「イノベーションのジレンマ」に陥らないよう注意してもらいたい。
トヨタは、電気自動車（EV）に本腰を入れると表明したものの、日本で人気の高いハイブリッド車なども選択肢として残す。そのことに対して釘を刺しているわけだ。引用は、日本経済新聞の社説「トヨタのEV巻き返しに期待する」（12/16）から。
「イノベーションのジレンマ」という用語の使い方には違和感を覚える。それはリーダーに対して使われることが多い表現だ。EVでは日本勢は出遅れている。日本人の好みに合わせてハイブリッドを深追いするなということなら、注意すべきはガラパゴス化、その方が適切ではないか。
かつて仕事柄、近未来の車について、職場の連中とよくディスカッションした。主流になるのは、EV、燃料電池車（FCV）、それとも別のタイプ、どれだろうかと。FCV派の頑なな姿勢に閉口したものだったが、この度、巨人トヨタがEVへ大きく舵を切ることで、その議論にも決着がついたと言えるだろうか。
トヨタのEV戦略については、日経に続いて、東産も採り上げた。EVに関する社説を経読の二紙以外で見るのは久しぶりのこと。特に、東京（中日）は、さすがお膝元だけあって、巨額の広告出稿をする大企業への配慮からか、自動車それもトヨタについて、良きにつけ悪しきにつけ意見するのを避けているように見受けられたが、この度の販売計画に関しては書かずにはいられなかったか。自動車産業の裾野は広く、EVシフトは「大幅な部品点数の減少で、雇用喪失につながりかねない」（東）、そのあたりの事情を重く見たのかもしれない。
12/13週の六紙社説は、そのほかに、オミクロン株拡大、民主主義サミット、G7外相会議、政治団体の雇用助成金受給、10万円給付迷走、核禁条約へのオブザーバー参加に及び腰、米国の竜巻被害、SBIの新生銀買収、外国人住民投票条例案、国交省統計不正、森友訴訟幕引き、米金融緩和縮小、金正恩体制10年、大阪北新地ビル火災、クロマグロ漁獲枠拡大など、盛り沢山だった。
＃ 車の電動化（サイト内）。トヨタＥＶ戦略 試される巨人の本腰（東12/17）、トヨタのＥＶ販売 総合力で競争を勝ち抜け（産12/17）