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どのような状況になっても自暴自棄になってはいけない。その場所で、許された条件の範囲内で、この世の終わりの日に備えて、できるだけのことをするのだ。

かつてソ連の強制収容所へ送られたユダヤ系の友人がそう話したとか。佐藤優著「イスラエルとユダヤ人～考察ノート」（角川新書、2020年）から（p224）。

イランの中距離弾道ミサイル「シャハブ3」は北朝鮮の弾道ミサイル「ノドン2」のコピーである、この話が一度ならず登場する（p240、269など）。

＃ 佐藤優（サイト内）

どんな本を読み、どんな部分を抜き出すか。そこに、自分が何に関心を持っているのかが如実に表れる。今の気分では、例えば、以下のような選択。

戦術家というのは、「敵が予想どおりに来る」というこのふしぎな瞬間に賭けているようなものであり、戦術家としての仕事のほとんどはこの瞬間に完成する。

司馬遼太郎著「坂の上の雲」第8巻（文春文庫、1999年、新装版）から（p29）。ロシア海軍のバルチック艦隊は対馬海峡に現れる、作戦参謀の秋山真之はそう予想した。著者は彼に対して戦略ではなく戦術という言葉を使った。意図があってのことだろう。

家電量販店でお客さんに説明する販売員がもつべき知識程度の内容を解説する

新着本コーナーにあった、森下信著「今と未来がわかる 身近な機械 しくみと進化」（ナツメ社、2023年）、「はじめに」から（p7）。一般家電、パソコンや通信、はたまた、ハイブリッド車まで、その「しくみ」が載っている。こういう本の存在はありがたい。

占領延長型、有事即応型、国民無視型

現在の日米関係の実態は、この3点に整理されると著者は指摘する。松竹伸幸著「<全条項分析> 日米地位協定の真実」（集英社新書、2021年）から（p266）。地位協定が改定されない限りわが国は真の独立国家ではない。悲しい事実だ。

リーダーシップ、身近な装置、そして、安全保障。

＃ 坂の上の雲、地位協定（いずれもサイト内）。佐藤優著「イスラエルとユダヤ人」（角川新書、2020年）、藤原正彦著「日本人の誇り」（文春新書、2011年）

人間の世界って、そういうもので繰り返すんだ

日大の抗争的要因は組織の文化。田中さんがいなくなっても15年ほど経ったら同じような輩が出て来る。理事会をチェックする評議員会をつくったところでその中に悪党が入り込んで来る。そんな話をしていたのは、作家の佐藤優氏。先週の「くにまるジャパン極」（文化放送、12/3 9時台）にて。

この留守録を聴いてすぐ後に、K氏から届いたメールを読んだ。そこに「人生のストーリーは再帰的な性格を持っている」とあるのを見てちょっと驚いた。アンテナが伸びているから引っ掛かる、別の件での似たような指摘。これは、たまたまなのか、それとも、よくあることなのに普段は気付いていないだけのことなのか。

＃ 日大のドン「田中理事長」逮捕で私大ガバナンス改革は待ったなし それでも反対する人々の面の皮（デイリー新潮、12/1）

ラジオ業界は比較的大人しいと思うけれども、民放テレビの方は何をやっているのかなぁ、実はみんなすごく心配してるんじゃないか。だからワイドショーなどは、どうもこの問題は及び腰。NHKも、もちろん。あそこは受信料取っているから特に

と、東北新社やNTTに留まらず、他にもぞろぞろ出て来ると仄めかしていたのは、作家の佐藤優氏。一昨日の「くにまるジャパン極」（文化放送、3/5 9時台）にて。「旧郵政省電波官僚たちの常軌を逸した文化が露見。（省庁の中で）そこがまさに菅首相の権力基盤なので極度な政治性を帯びてしまった」とも。

「及び腰」なのはテレビだけでなく新聞もそう。日本ではテレビと新聞の系列化が許されている。在京六紙であれば、朝日＝テレビ朝日、毎日＝TBS、読売＝日本テレビ、産経＝フジテレビ、日経＝テレビ東京、そして、東京＝TOKYO MX、各々の親密さはよく知られているところ。テレビの問題を、たとえそれが他系列の事であっても、徹底追及したりすると墓穴を掘ることになりかねない。新聞も及び腰だし歯切れも悪くなる。

東北新社がらみの社説では、毎日が、本数も多く（六紙計27本の内8本、2/5-3/3）、内容に見るべきものがあった。そういえば、毎日新聞とTBSの資本関係は解消したんだったか、古い話だ。テレビの不祥事に、遠慮せず、意見できるのだろう。ぜひ同紙には、もちろん他紙にも、偏向することなく、かつ週刊誌に後れをとることなく、気を吐いてもらいたいものだ。違法接待問題はまだまだこれからのようだから。

＃ NHKの危機、放送事業各社の思惑（いずれもサイト内）。ニュース系列#全国紙との関係｜Wikipedia。接待問題 総務省幹部とNTT社長らとの会食 8日に国会で中間報告（3/6）

東京大会を開催すべきか否か、誰がどんな意見を言っているだろうか。先週木金に留守録したラジオ番組から拾った。見え隠れする思惑が面白い。

リオデジャネイロから引き継いだバトンを次のパリへとしっかり手渡す、それは国際社会に対する約束と言っても過言じゃない。いくらこれだけのパンデミックに見舞われたと言っても、降参して、あっさり無責任にバトンを放棄するわけにはいかない。もちろん安全安心を担保することが大会開催の最低条件。

そんな風に言っていたのは、「三宅民夫の真剣勝負！」木曜日の大越健介キャスター（マイあさ！、NHKラジオ第1、2/18 7時台）。個人的な見解と見せ掛けて、公共放送のこの局は開催の是非について意見する。

政局になっちゃった。共産党が上手に仕掛けて来たね。とおっしゃっていた。要するに政争の具に使われた。共産党は、唯一、オリンピック止める、と党の方針として決めているので、攻めやすい、戦略が立て易い。まず森さんを辞めさせオリンピックを止める空気をつくり、菅政権に打撃を加え、一挙に政権交代へ持って行く。

コメンテータの佐藤優氏が、組織委前会長と何度か電話で話したとか。「くにまるジャパン極」（文化放送、2/19 9時台）から。「週刊金曜日」の最新号（2/19）に掲載された、共産党志位委員長のインタビュー記事も話題になった。

朝毎読は、五輪のオフィシャル・パートナー。産経は、五輪のオフィシャル・サポーター。みんな、オリンピック、サポート・パートナーなんですね。だから反対と言わない。朝日新聞の1月の調査では86%の人が中止か延期と言ってるが、それは、新聞、どこ吹く風です。

「朝刊読み比べ」（森本毅郎・スタンバイ！、TBSラジオ、2/19 6時台）から。新聞、特に朝毎は、本来なら反対と書き立てそうなものだが、今回そういうわけにはいかない。

＃ 東京と北京、五輪の行方（サイト内）。スポンサー一覧｜Tokyo 2020、五輪「再延期を」51% ワクチン接種「様子見」は7割（1/25、asahi.com）