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今年を展望する社説をざっと見た。元日から今朝までに在京六紙で34本（1/1-8）。以下のテーマについて語っている。やはりと言うべきか、安全保障がらみが多い。

• 強国による世界の分断、5（朝毎東読経）
• 日本の外交と国防、5（朝毎東読産）
• 民主主義の再生、4（朝毎東経）
• 岸田政権の課題、3（朝毎読）
• エネルギー政策、3（朝東産）
• 防災・関東大震災100年、3（東産経）
• 世界経済、3（毎読経）
• 日本経済、2（東読）
• 少子化対策、2（朝産）
• 多元資本主義、1（朝）
• 気候変動、1（経）
• スポーツ界、1（産）
• ビッグテック、1（経）

この中で特に目を引いたのは、東京新聞（1/1）の「年のはじめに考える 我らに視点を与えよ」だった。強国の指導者たちに対して、相手国や自国民の身になって考えてみよ、と提案する。その一方で、大谷翔平選手を登場させたり、視点と支点の駄洒落を飛ばしたり、雑駁な内容になってしまっているけれど、タイトルがいい。

これから先、新聞は、「我らに視点を与え」てくれるだろうか。各紙とも発行部数の減少が止まらないようだが、ぜひ奮起して、権力に対するチェックをしっかり機能させ、世論形成を正しくリードしてくれるよう期待したい。エールをおくりたいと思う。

＃ 六紙社説、新年展望 22年 21年（いずれもサイト内）。1年で200万部減「新聞離れ」は止まらず 「一般紙」は15年後に消える勢い（1/1）、沖縄県、地域外交室を設置へ 4月 諸外国との交流促進（琉球新報、1/5）、＜社説＞県が地域外交室設置へ 戦争させない施策展開を（同、1/8）