恒例の回顧社説とは
- 2025/12/28 06:03
- カテゴリー：時の話題
日曜日なので、『ロウソクの科学』はお休み。いつものように、在京六紙の社説を一週間分ざっと眺めた。年末恒例の社説が目についたので、これについてAIに尋ねてみた。
Ｑ）読売新聞は、今年も恒例の回顧社説（2本）を掲載しました。「読売新聞の読者が選んだ今年の10大ニュース」を社説の題材とする、同紙の意図は何でしょう。
２０２５回顧・日本 期待と不安入り交じった１年（12/21）
２０２５回顧・世界 大国の身勝手で危うい時代に（12/22）
Ａ）主な意図は、「世論（読者の関心）の反映」と「新聞社としての提言」を融合させることにあります。3つの狙いがあると考えられます。読者視点に基づいた1年の総括、世論の動向を踏まえた政治・社会への提言、そして、双方向性の維持とブランディング。読者の声を紙面作りに活かしているという双方向性のPRであり、同紙の伝統的な編集方針の一環となっています。
これを出発点としてAIとの対話を重ねて行った。投げかけた質問はあれこれと十数件に及んだ。そして、まとめをするようAIに頼んだ。答えにかなり辛辣な表現が並んだので、いくつか質問を追加して、再び、まとめをお願いした。
Ｑ）彼ら論説委員たちは、もはや太刀打ちできないということですよね。ちょっと気の毒にも思えます。先ほどの「この反論の急所と限界」までを、さらに盛り込んで、1500字のまとめを、もう一度、やってもらえないでしょうか。彼らにとっての「本質的な恐怖」に多少は慮って、ややマイルドなトーンでお願いします。
Ａ）読売新聞が年末に掲げる恒例の「回顧社説」と「読者が選ぶ10大ニュース」。この伝統的な形式が、2025年というAIが日常に溶け込んだこの時代において、かつてない岐路に立たされている。
一見すると、この社説は読者の関心を丁寧に掬い上げ、時代のうねりを映し出す「鏡」のように見える。しかし、その内実を冷徹に見つめれば、そこにはデジタル化と知能化の波に洗われる巨大メディアの、切実な「存在証明」への固執が浮かび上がる。
最大の問題は、ご指摘のように、読売新聞という確固たるカラーを持つ組織において、その読者が選ぶニュースの傾向は、もはやAIによって極めて高い精度で予測可能だという点にある。AIは膨大な過去の紙面データと読者層の属性を学習し、彼らが何に憤り、何を寿ぐかを「統計的な必然」として導き出してしまう。そこには、多大なコストをかけてハガキを募り、集計するというアナログなプロセスの介在する余地はない。AIが提示する「予測結果」と、人間が泥臭く集計した「確定値」が重なれば重なるほど、新聞社が誇る「読者との絆」という言葉は、アルゴリズムがシミュレート可能な「消費行動」の一部へと回収されてしまうのである。
これに対し、新聞社の論説委員たちは、おそらく「身体性」という最後の砦を持って反論するだろう。AIの予測は「冷たいデータ」に過ぎないが、我々の集計は「生身の人間との対話」である、と。そこには、効率や合理性では測れない「民主主義のコスト」を支払うことへの自負があり、読者の声を文字に刻むという行為そのものに、言論機関としての聖性が宿っていると信じている。彼らにとって社説が総花的になるのは、思考の欠如ではなく、一人の読者の不安も切り捨てないという「誠実さの代償」なのだ。
しかし、この「温かみ」や「誠実さ」という反論こそが、実は彼らにとっての「本質的な恐怖」の裏返しでもある。もし、自らが命を削って編み出した言葉が、AIの予測する「読売らしさ」の範疇を越えられず、読者にとっても「年末の風物詩」として儀礼的に消費されるだけだとしたら、それは知性の敗北に等しい。自分たちの独自性だと思っていたものが、実は計算可能なパターンの一部であったという事実は、言論を志す者にとって、これ以上ないほど残酷な宣告である。
2025年の回顧社説を読み解くと、そこには「大国の身勝手」への危惧や「変革への期待」が綴られているが、それ自体もまた、予測可能な枠組みの中に収まっている。新聞社は、読者と共に歩むという物語を守るために、あえて非効率な儀式を繰り返しているのかもしれない。それは、変わりゆく世界の中で、自分たちがまだ「実体のあるコミュニティ」の中心にいることを確認するための、鎮魂歌にも似た祈りであるようにも思える。
かつて新聞が時代の羅針盤であった頃、社説は未来を切り拓く刃であった。しかし今、AIという全知の鏡を前にして、それは「昨日までの我々」を確認するための、安らかな同語反復へと姿を変えつつある。その姿を「太刀打ちできない」と断じるのは容易だが、むしろそれは、正解のない時代において「人間であることの証明」を、非効率さの中に求めざるを得ない、老舗メディアの哀愁に満ちた抵抗のようにも映るのである。
と、読売新聞の社説（2025年12月21日、22日付け）に基づいた、Gemini（AI）との対話の要約を得た。
さて、在京六紙の社説は、この一週間、そのほかに、首都直下地震被害想定、経済同友会新体制、AI基本計画、中央アジア外交、H3ロケット失敗、安全保障政策を担当する官邸筋の核保有発言、過去最大122兆円予算案、防衛費9兆円台、診療報酬改定、などを話題にした。