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最寄りのJRの駅から電車に乗り、琵琶湖を一周ぐるりと回って、最寄りの手前の駅で降りる。鉄道ファンに親しまれる「大回り」という乗り方だ。

隣駅までの一駅分の料金で3時間ほど時間つぶしする。定年退職後、家に居場所がないオジさんの悲喜劇。

朝日新聞の連載記事「定年クライシス 居場所はどこに」全8回、その第3回、「週3日は外に出て」妻に言われた夫 一駅分の電車賃でつぶす3時間（4/16）から。

＃ 定年クライシス 居場所はどこに、濡れ落ち葉｜Wikipedia

大久保中学校へ通うのに山陽電車（山電）を使っていた。各駅停車で2駅乗り、中八木駅で降りて北東へ1キロほど歩く。

その道沿いの様子は随分と替わってしまった。県立高校が一つ建ち、国立病院は明石医療センターに生まれ変わった。明姫幹線が国道250号線になり、山電沿いの通称「浜国」（旧国道250号線）は県道に降格。何と言っても一番の違いは、神戸製鋼の工場や社宅が無くなったことだろう。その広いエリアは再開発された。

神戸製鋼は、山電と国鉄（現JR）の間に展開していた。工場敷地の上辺が国鉄にぴったりと沿っていて、その真ん中辺りに大久保駅があった。今から思うと、神戸製鋼の関係者用に専用の改札はあったのかもしれない。一般には、駅の出入り口は北側にあり、そのサイドしか利用できなかった。南側の住人には不便な駅だった。

駅の北側、国道2号線までの間に商店街があった（ある）。そこの本屋さんには中・高の頃よくお世話になった。お店の名は巌松堂。調べてみると、昨年、開店50年だったようだ。ということは四十数年前のあの頃は、開店後数年しか経っていなかったのだ。名前が名前なので古くから続いている老舗だろうと当時も思っていた。ちょっと意外。

＃ 和坂（かにがさか）（サイト内）。大久保駅 (兵庫県)｜Wikipedia、兵庫県道718号明石高砂線｜同、山陽本線大久保駅（兵庫県明石市）｜ぶらり歴史旅一期一会、地域に寄り添い開店５０年 大久保駅前の書店「巌松堂」（神戸新聞、2022/1/30）

アメリカの地銀が、また一つ、破綻するかもしれない。この度は、カリフォルニア州に拠点を置くファースト・リパブリック・バンク。「崖っぷち」、「株価急落」、「市場では再び金融不安を引き起こしかねない事態に警戒」。

やはり、と言うべきか。在京六紙の社説は、4月になって、前月に比べて本数は減ったものの、金融不安への警戒を解くべきではないと呼び掛けていた（3月10本、4月4本）。

「国際的な銀行規制の点検と再構築を急げ」（経4/8）。「金融動揺の世界経済への波及を注視せよ」（経4/13）。「インフレ圧力は根強く、（物価抑制のための）利上げが続けば、不安が再燃しかねない」、G20は「危機回避へ連携する時だ」（毎4/15）。「米銀が抱えるリスクへの警戒を怠るな」（経4/23）

日本の我々にとって、遠い国の話、と高みの見物で済むだろうか。ひと度、不安の連鎖が起きればどんなことになるか判らない。できる範囲で、自衛の策を講じておくに越したことはない。

さて、4/23週の六紙の社説は、そのほかに、衆参5補選、スーダンから邦人退避、将来の推計人口、米韓首脳会談、日銀政策会合、民間機月面着陸失敗、武器輸出緩和、ドイツ脱原発完了などを話題に採り上げた。

＃ 六紙社説、米欧金融不安の先行き（いずれもサイト内）。米地銀 ファースト・リパブリック・バンク株価急落 警戒強まる（4/28）、米ファーストリパブリック銀、再び崖っぷちに（4/29）、米監督当局の人員不足が浮き彫り、中堅2行破綻の検証報告（4/29）

結局みんなが「絶対に売れるよ！！」っていった製品はもしかしたら、それは誰もが思いつく、使い古したアイデアかも知れません。

みんなの意見は案外正しい、とは限らない。

スーパーのカゴを盗んで使う人がいる。そこに目を付けた。社内からは「タダで手に入る物は買わない」、社外では「今まで盗っていたものは誰も買わない」と総反対をくらうのだけれど、知恵を出し合って製品化してみるとヒット商品になる。

『盗まれる』から『買う』に。老舗の工具箱屋がカゴを作ったら、年間数十万個売れるようになった話（1/15）から。

安物（タダ）がある一方でもっと良い物は高くても売れる、という話なのか、改良品の方がよく売れる、という単純な話なのか。売れる物はどんなものなのか、市場が求める物は何なのか、それを考えるヒントがあるように思う。

＃ あしたは最高のはじまり（サイト内）

岸田首相が衆参補欠選挙の遊説中に襲われて一週間経った。この間、在京六紙は計9本の社説でこの事件を採り上げた（朝1、毎1、東1、読3、産2、経1）。

「民主主義の根幹である選挙の期間中に、言論をテロで封殺するような行為は断じて許されない」（経4/16）、「民主主義を損なう」（産4/16）、「民主主義揺るがす」（朝4/16）などと、記事には「民主主義」が頻出する。これは、安倍元首相殺害事件の折と同じだ。

各紙の社説第一報で、「民主主義」もしくは「民主社会」が、何回使われているか数えてみよう。結果は、朝4、毎2、東4、読0、産4、経1であり、一紙のみ、読売（4/16）はその用語を使っていないことが判る。

読売は、2本目（4/18）でも使わない。3本目（4/22）になって、ようやく、「自分の主張が通らないから暴力に訴えるというのなら、民主主義は成り立たない。テロは厳しく指弾されるべきだ」と登場させる。

「テロ」の登場回数も数えてみた。朝0、毎0、東1、読5、産13、経2（読売は社説3本の、産経は2本の各々合計）。政治家の暗殺を意味するこの表現を使う使わないで、見解や主張が別れるようだ。

各紙とも慎重な物言いをしている印象を受ける。それは、首相に爆発物を投げつけ威力業務妨害容疑で逮捕された木村隆二容疑者（24歳）の黙秘とも関係するのだろう。徐々に犯行の動機は明確になって来るのだろうか。またしても、政治的意図のない私怨などとなると、民主主義やテロの言葉は宙に浮いてしまう。

さて、4/17週の六紙社説は、そのほかに、技能実習制度廃止案、G7外相会合、米機密情報流出、地方議員なり手不足、スーダン内紛激化、原発推進法案、EVシフト、学術会議法案見送り、日本の科学技術、知床観光船事故1年などを話題にした。

＃ 六紙社説、中身のない常套句、安倍元首相が死去（いずれもサイト内）。首相演説会場に爆発物 事件から1週間 いったい何が？【詳報】（4/21）、首相演説会爆発事件1週間 容疑者黙秘続ける 動機を慎重に捜査（4/22）