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認知機能の状態は個人差が大きいとして、良好な人は「経験への開放性」が高いと指摘します。心理学の用語ですが、要は「好奇心が強く、新しいことに挑戦する心の持ちよう」を意味するようです。

新たなことへの好奇心が健康の鍵。引用は、東京新聞の社説、敬老の日に考える 「高齢者とは」問い直す（9/15）から。

今の高齢者は昔よりも元気。色んなデータが、10歳くらい若返っていることを示す。日本老年学会（というのがあるそうだ）は、高齢者とする年齢を、65歳以上から、75歳以上へ引上げよう、と提唱しているのだとか。

在京六紙の社説では、ほかにも何本かが、敬老の日をテーマに採り上げた。「若い世代との交流で元気に」（読9/15）、「失敗恥じず相談こそ力」（朝9/15）、「高齢者とペット 共に長く暮らせる社会に」（産9/15）。

皆、ふれあい、とか、一人っきりにならない、とか書いている。

さて、9/15週の六紙社説は、他のテーマでは、ガザ市地上侵攻、自民党総裁選、太陽光パネルの再利用、仏政治の混迷、軽油カルテル強制調査、FRB利下げ、日銀ETF売却、安保法成立10年、地価上昇、DNA鑑定不正、なども話題にした。

＃ 六紙社説、前頭前野の血流増大（いずれもサイト内）。「孤独」の健康リスクは「1日15本の喫煙」に匹敵（9/19）

One of the lions has passed.

獅子の一人が逝ってしまった。メリル・ストリープがそう悼んだとか。1985年「愛と哀しみの果て」"Out of Africa"で、そして2007年には「大いなる陰謀」"Lions for Lambs"で二人は共演した。

引用は、One of the lions has passed – Meryl Streep leads tributes to Robert Redford The actor has died at the age of 89.（9/16）から。

週末に彼の出演作を何か観ようと思う。晩年の「オール・イズ・ロスト」（20213年）にしようか、それとも、やはり名作「スティング」（1973年）か。

＃ ロバート・レッドフォード、スコット・ジョプリン（いずれもサイト内）。ロバート・レッドフォードさん死去 米俳優「明日に向って撃て!」（9/16）

水産物を陸地の施設で育てる陸上養殖が全国で広がっている。水産庁への1月1日時点の届け出は740カ所で、前年に比べ78カ所増えた。

一昔前を思えば、随分、賑わって来ている。引用は、nikkei.comの、「海なし県」発の陸上養殖、各地に波及 30年の国内販売1700億円に（9/12）から。

その記事と前後して、同サイト地域欄に、陸上養殖の件が何本か掲載された。北信越「手法多様に キャビアやウニも」、東北「海水温上昇に対応・寄生虫リスク減」、茨城「特産の干し芋でエビ」、千葉「漁獲減のアワビ安定供給」、そして「愛媛のアオサが味噌汁に 大阪万博に岡山産マツカワガレイ」。

かつて、陸上養殖のための効率的な飼育水浄化法を、国内外の研究機関と共同で鋭意検討した時期があった。完成した技術をパッケージにまとめ、事業部門へ移管した。特許も出願した。その後いったいどうなったのだろう、あの技術は、どこかの養殖場などへアプライされたのだろうか。誰からも連絡はない。去る者は日々に疎しとはよく言ったものだ。

＃ 養殖、恵庭、井上陽水10選、K氏とは、今朝の秋（いずれもサイト内）

中国外務省は理由として、石氏が台湾や尖閣諸島、歴史、ウイグル、チベット、香港などをめぐり「誤った言論をばらまいた」ことや、参院議員当選後に靖国神社を参拝したことを挙げた。

産経新聞の社説「石平議員に制裁 中国政府は直ちに撤回を」（9/10）から。在京六紙の社説で本件を採り上げたのは今のところこの一本のみ。

いったい何なんだろうか、この制裁は、先週ニュースで聞いた折にも思った。石平という方は元中国人らしいのだが、帰化して今は日本人。日本におけるその人の発言に対して、隣国が制裁を発動するなど、あり得ないことではないか。

この社説を読んでも釈然としなかったので、webで検索してみた。石破首相をそっと「援護射撃」してきた中国が首相退陣表明直後に「石平氏制裁」発表、狙いは次期首相への先制パンチ（9/10）、という記事があった。

なるほどそういうことか。タイトルが的確に表している。内容を見てみると、

中国政府は、「石破政権を評価し」、様々な面で「そっと援護射撃」して来た。「退陣について同情的」。

石破さんの次は、「8月15日に靖国神社を参拝する首相が誕生する可能性が高い」「具体的には、小泉進次郎・高市早苗・小林鷹之の3氏」。「中国は靖国参拝首相とは、前向きの関係は築けない」。

石平議員に制裁を科すことによって、「次の日本の首相は、靖国神社に参拝したり、対中強硬策を取るなかれ」と牽制して来たわけだ。なるほど。

さて、9/8週の六紙社説は、そのほかに、石破首相退陣表明、自民の次期総裁選び、イスラエルがカタール空爆、米「戦争省」、田久保市長の判断で伊東市議会解散、立憲民主党の再出発、米カーク氏殺害、軽油カルテル摘発、などを話題にした。

＃ 六紙社説、石破首相 辞任表明（いずれもサイト内）。石平（せき へい、1962年-）

政府が民間企業と契約する公共入札を管理する役割を務め、賄賂や脅迫を一切受け付けない大臣となることが期待されています。

アルバニアで、AIによって生成されたボットが大臣に就任したのだとか。webの記事、世界初の「AI大臣」が登場、汚職対策のため（Gigazine、9/12）から。

米ワイオミング州シャイアンの市長選にAI候補が出馬するかも、という報道があった。確か昨年6月だったか。それを見て、AI市長や、AI大臣が、実際に、誕生するのは、そんなに遠い先のことではないと思った。遠くの国、アルバニアでそれが起きた。

アルバニアは、武器や麻薬を扱う国際的犯罪組織の温床。悪の手は国の中枢機能にまで及んでいる。「賄賂や脅迫」は常態化し、閣僚など政府要職者による、不正入札や、公金横領など、汚職スキャンダルが絶えない。EUへの加盟は覚束ない。

そこで、クリーンなAI大臣が登用された。徹底的なデータ分析を行い判断を下す。公平、不偏、中立、そして公正。疲れを知らない働き者でもある。どこの国でも政治への不信が募る昨今、アルバニアでなくても、AI政治家への期待が高まるだろう。

しかし、どうだろうか。その国の悪い奴らがそんなことで屈するだろうか。確かに賄賂や脅迫は使えない。ましてや暗殺できない。が、AIの仕組みを壊す算段を考えるのでないだろうか。それに、上から下まで汚職まみれの国は、国民は、そう簡単には、かわれない。果たしてクリーンな社会を築くことはだきるだろうか。アルバニアのことを、しばらく、気にしておくことにしよう。

＃ 「彼ら」に映る「私たち」（サイト内）