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洗濯物の部屋干しと健康被害との関係を、Gigazineが話題にしている（2/5）。

屋内で、風通しの悪い場所などに濡れた洗濯物を干すと、その湿気でアオカビなどが盛んに増殖し、そいつらが撒き散らす胞子が悪さをする。重篤な呼吸器疾患を引き起こし死に至らしめる場合もあるのだとか。

昔のことを思い出した。ドイツ駐在時代は、間借り暮らしをしていた。最初、鍵を受け取りに行った折、大家さんがこう言った。部屋に洗濯物を干してはいけない、壁にカビが生えると見栄えが悪いし、健康にも良くない、と。同行した同僚がドイツ語を英訳してくれた。その同僚は、必ず守るようにと言っている、と付け加えた。

住んでみてわかったのだが、その辺りは、そもそも湿度が高いエリアだった。ドイツ北部のそういう気候なのだろうけれど、ライン川に沿ったじめじめした地域がすぐ近くにあるのも要因ではなかったか。部屋干しをしなくても、こりゃカビるんじゃなかろうか、と思ったりもした。

＃ ドイツに駐在していた頃（サイト内）。「洗濯物の部屋干しが健康に悪影響を及ぼす可能性がある」と専門家が警鐘を鳴らす（2/5）｜Gigazine

訂正の対象箇所は一連の疑惑の根幹ともいえ、編成幹部の関与が直接的か、間接的かは大きく印象を変える。

週刊文春は、中居正広氏の性的スキャンダルを暴いた記事を一部訂正した。それに対して産経新聞の社説は、「週刊文春の『訂正』 倫理綱領の姿勢に反する」（1/31）と題して苦情を申し立てた。引用はその社説本文から。

確かに印象は変わるだろうが、直接的にしろ間接的にしろ、フジテレビの編成幹部が「一連の疑惑の根幹」に関与していたことを認めてしまっている。

ところで、この「訂正」を社説のタイトルに掲げたのは、在京六紙の中では産経だけ。今朝までのところ他5紙は書かない。産経は、フジサンケイグループの新聞社として、もしかして、フジテレビを擁護する気持ちが働いているのだろうか、文春の汚点をあげつらって。

1/17の閉鎖的な会見について六紙社説が一斉に書いた（1/19-26）。先週それを読んだ時にも感じた。他の5紙が厳しく非難する一方で、産経一紙だけは手ぬるいのではないだろうかと。

1/27の第2回会見。社長らが辞任を表明したこの会見についても六紙は採り上げた。各紙の社説タイトルから言葉を拾ってみよう。今回、5紙はどう書いたろうか。

「解体的出直しが必要」（東1/28）、「メディア不信招いた責任重い」（読1/28）、「人権軽んじた背景解明を」（毎1/28）、「残る疑問 真剣に検証を」（朝1/29）、「企業統治の抜本的な見直しを急げ」（経1/28）

と、やはり手厳しい。5紙がダメ出しをする中、「信頼回復へ全力を尽くせ」（産1/28）と産経の社説は書いている。17日の第1回会見に関する社説（1/23）には「信頼回復へ厳正な解明を」とあった。他紙が使わない「信頼回復」の文字を、社説タイトルで繰り返す。フジサンケイグループの産経新聞は、信頼回復の可能性を諦めていない。

さて、1/27週の六紙社説は、そのほかに、日米豪印会合、米トランプ氏の政策、長野3人殺傷事件、衆参代表質問、虚偽情報と県議の死、道路陥没事故、国の予算審議、DeepSeekの波及と実力、森友文書で国敗訴、などを話題にした。

＃ 中居氏問題でフジ会見（サイト内）。Star TV host retires as sex scandal rocks Japan industry（1/23）｜BBC

朝日新聞の社説「デジタル化社会を生きる 『人間であること』という一線」は、デジタル化が進んで窮屈な世の中になりつつある今こそ、ヒューマニズムを見失わないようにしようと提唱する。1/14付け。

この中で、1日が24時間では足りないと感じる人が6割、一方で、時間に追われていると感じている人は7割、という調査結果を引用している。足りないのに追われている。

それを読んで、ある課長が言っていた愚痴を思い出した。部下が待ちの姿勢で困る。具体的に指示しないと動かない。こんな部下に限って、仕事を進める内に、やらされ感を持つ。待ちの姿勢なのに、やらされ感だ。いったい、会社に何しに来てるんだ。

これは部下と上司双方に問題がある。どちらかと言うと上司の方の責任が大きい。待ちの姿勢や、やらされ感を解消するために、よくよく、考えてみないといけない。

どんなにデジタル化が進もうが、人はロボットになってしまうわけじゃない。部下も上司もお互い生身の人間だ。誰だってそう。人間らしい心構え、相手を思いやる気持ちを忘れないようにしたいものだ。

さて、1/13週の在京六紙は、そのほかに、成人の日、韓国尹大統領拘束、東京女子医大背任事件、首相東南アジア訪問、メタ事実確認廃止、インフルエンザ流行、阪神淡路大震災から30年、ガザ地区停戦合意、などの話題を社説で採り上げた。

＃ 六紙社説（サイト内）

元理事長への現金の還流は、口座を通しておらず、証拠の欠片を拾い集めるパズルのような難しい捜査だった

警視庁の幹部はそう話したとか。バレないように悪巧みをしたのだろうが、そうは問屋が卸さない、捜査によって暴かれてしまった。NHKのweb記事（1/13 19:58）から。

逮捕された元理事長、岩本絹子容疑者は、同大医学部出身の医師。女医さんだ。

かつて東京女子医大の東医療センターで何度か診てもらった。担当医は男性だった。親しい人が入院していて見舞ったこともある。こちらの主治医は女医だった。

あの頃、西日暮里に住んでいた。日暮里舎人ライナー（2008年3月開業）がまだない頃で東医療センターへはバスで行った。そのバスが基本混んでる。不便な思いをしたものだ。

が、そうこうする内に、センターのサテライトである日暮里クリニックが開院した。再開発された駅前の便利なところ。ピロリの除菌はそこでお願いした。胃腸科に感じの良い医師がいた。男性だった。

東京女子医大関係の医師は、私の知る限り、男性2、女性2、ということになった。それで別にどうこう言うわけではないのだけれど。

＃ 薬疹（サイト内）。東京女子医大 元理事長を逮捕 背任の疑い 医大の名門でなぜ？

バイデン米大統領が日本製鉄によるUSスチールの買収を阻止すると発表した。米国の安全保障を損なうと判断したからだ。しかし、USスチールの経営陣も買収に賛同し、株主総会でも承認されていた。何せ、生き残りのため他社との資本提携を模索していたほどだ。今回の買収阻止は経済合理的な判断では決してない。

在京六紙の社説がどのように書いているかざっと見てみた。

「日米関係に禍根残す買収阻止」（読1/5）「中国の鉄鋼メーカーが安価な製品の輸出攻勢をかける中で、日米の製造業を代表する企業が連携し、対抗する象徴的な枠組みになり得ただけに、損失は大きい」

「買収阻止は不当な介入だ」（経1/5）「日鉄による技術移転や投資が米国にどんな恩恵があるのか。株主や政府、労組だけでなく、もっと広く米国民の理解を得る必要がある。経営トップが顔の見える形で丁寧に説明してもらいたい」

「看過しがたい米の独善」（朝1/7）「今回の禁止命令は、日本を含む友好国に対米投資を尻込みさせかねない」

「信頼損ねる理不尽な判断」（毎1/7）「安全保障は方便に過ぎず、自国企業を守る姿勢を国内向けにアピールするのが狙いではないか」「民主党の失地回復に向けて、労組に配慮したとの見方がある」。全米鉄鋼労働組合（USW）は反対していた。

「買収阻止の再考求める」（東1/7）「日鉄は米政府を提訴したが、同様の決定が覆った例はほぼなく勝訴は難しい状況だ」。「米シンクタンクのハドソン研究所などによると、米国防総省は米鉄鋼業界からすでに十分な鉄鋼の供給を受けている、という」

「日米同盟強化と両立図れ」（産1/9）「買収実現に向け、日本政府が米政権に積極的に働きかけた跡はうかがえない」、石破氏は米トップと早急に会談し「買収計画が対中競争力を高め日米共通の安保上、経済上の利益となることを説く必要がある」。「買収阻止とそれによって生じる感情的しこりが日米関係を軋ませ、強固な同盟を犠牲にすることは決してあってはならない」

各紙とも買収阻止の判断に苦情を申し立てている。が、個人的には、日本製鉄は、そこまでやってUSスチールを救済する必要があるのか、と疑問視していたので、この判断が、同社が他に目を向ける良い機会になるのでは、と思ったりもする。

さて、1/6wの六紙社説は、そのほかに、新年展望、石破首相の年頭会見、川重が海自に便宜供与、鈴木修さん死去、袴田氏無罪検証、教員の心の病・介護職員の減少・不足する自衛官、石破首相の外遊、などを話題にした。

＃ 六紙社説（サイト内）